2008年はディストレスト債権型ヘッジファンド本番の年

世界的な信用危機が市場を襲ったにも関わらず、破綻企業などの債券に投資するディストレスト債権型ヘッジファンドの成績は振るわなかった。しかし、2008年はディストレスト債権戦略が勢いを増す年になるとの見方を示す業界関係者も少なくない。
サブプライム住宅ローン問題が明るみになった8月、そしてその影響が再び顕在化した11月と株式市場、債券市場が大きく混乱したことで、ヘッジファンドの多くがディストレスト債権への投資を拡大した。通常であれば、この戦略展開はうまくいくはずだった。
しかし、企業負債のデフォルト率は一向に上がる気配を見せなかった。ムーディーズによると、世界のジャンク債のデフォルト率は11月に1％と、この26年間で最低の水準に留まっている。また銀行も、大幅に値下がりした状態で手持ちの負債を売りたがらず抱え込んでいるという。
12月に入りムーディーズは、2008年のうちにデフォルト率が現在の4倍の4.2％まで上昇するとの見通しを示した。また米国がリセッションに陥れば、二桁のレベルでデフォルト率が上昇するとの見方も示している。
そのため、銀行が手持ちのディストレス債権を売りに出すのは時間の問題と考えられる。リストラの始まった銀行では、すでに回収困難なローン債権のディスカウントでの売りが始まっているという。こうした売りは一般には公表されないが、ディストレスト債権のヘッジファンドは、売り手の動きに注目している。
英大手ヘッジファンド、テムズ・リバー・キャピタルのキンゼー・クイック氏は、ロイターの取材に対して「ディストレスト債権は、8月の信用危機から12ヵ月後、つまり来年の8月ごろから多くの売りが現れるだろう。ディストレスト債権の売り手がより多く現れる機会を常に伺っている」と述べている。