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ポールソンなど一部ヘッジファンド、主要通貨の下落予想を嫌気し、金への投資配分を高める

一部ヘッジファンドが住宅関連市場や金融セクターがさらに悪化すると予想して、金への投資配分を高めていることが明らかになった。【9日 ウォールストリート・ジャーナル】
ヘッジファンド運用会社イートン・パーク・キャピタル(Eton Park Capital Management)、グリーンライト・キャピタル(Greenlight Capital)、ヘイマン・アドバイザーズ(Hayman Advisors)、そしてポールソン(Paulson & Co.)などがここ数ヶ月間に、金への投資配分を高めていることが、各社投資家の話で明らかになった。また年末時点での保有資産状況を開示した当局への届け出によると、ブルー・リッジ・キャピタル(Blue Ridge Capital Holdings)、ハイフィールド・キャピタル(Highfields Capital Management)も最近になって、金への投資配分を高めているという。これらのヘッジファンドは、ETF(上場投資信託)や先物、スワップを通じて金に投資しているほか、現物の金も購入しているとみられている。ヘッジファンドが最近になって金への投資配分を高めている背景には、世界経済の現状に対する懸念、そして各国がとっている対策への懸念などがあるとみられている。著名投資家ジョン・ポールソン氏率いるポールソンは、2007年にはサブプライムローン関連での空売りで150億ドルものリターンを上げ、2008年も多くのヘッジファンドが損失を被った中で大きなリターンを上げた。現在、ポールソンは金への投資配分を高めており、先週には金建ての新しいシェアクラスを設けることを投資家に通達している。また、デビッド・アインホーン(David Einhorn)氏が率いる運用会社グリーンライト(Greenlight)では、金の現物や先物を組み込んだETFを購入しており、金が最大の保有資産となっている。多くの国では、経済の安定策として実施している財政出動の影響で債務が急速に膨らんでいる。そのため、今後債務不履行に陥る国が出てくると予想されており、一部投資家が金への投資配分を高める要因となっている。また、こうした財政支出は急速なインフレを引き起こす可能性があり、結果的に金の価格を押し上げることにつながると見ている。たとえデフレになったとしても、金の価値は下がりにくいため、金への投資は高まると強気筋は予想する。また低迷にあえぐ株式や社債、そして金利が最低水準にまで落ちた米国債と比べれば金のほうがいいと考える向きもある。しかし、金は株式や債券のように何かしらのキャッシュ・フローを生み出すわけでもなく、また足元の景気後退の中で金関連商品の個人消費も低迷している。また、株式市場が底入れすれば、現在続いている金価格の上昇基調が今後もつづくとの見通しも変わってくると見る意見もある。


Dow Jones
09 Mar 2009 02:26 GMT
WSJ(3/9)2nd UPDATE: Big Investors Bet On Gold Over Currencies

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