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サブプライムをリターンの源泉にするヘッジファンド

タネンボーム・キャピタル・パートナーズのヘッジファンド・マネージャー、スティーブ・モイヤー氏は、住宅市場の崩壊から利益を得ようと長時間にわたる住宅競売に参加し調査を行った。
運用資産額70億ドルを誇るタネンボームは、ブラック・ストーンやゴールドマン・サックス傘下のヘッジファンドを含む70以上のヘッジファンドと共に、サブプライム・ローン問題で打撃を受けた金融機関から住宅ローン関連証券をいち早く購入しようと計画している。調査会社ヘッジファンド・リサーチによると、2008年1、2月のヘッジファンド・コンポジット・インデックスは、マイナス0.5%だった。プラスのパフォーマンスをあげる戦略が減少しリターンが低下していく中、ヘッジファンドは住宅ローン関連証券へ投資する賭けに出ている。「住宅ローン証券への投資リスクは、全ての損失が出尽くす前に早計に投資を行うことである。しかし、底値を見極めることは非常に難しい」とモイヤー氏は述べた。ニューヨークに拠点を置く投資顧問会社ライスター・ワトソン・マネジメントのマネージング・ディレクター、マーク・フリード氏は「数年に1度、弱者が淘汰される洗浄が起きる。今年は洗浄の1年になるかもしれない」と述べた。厳しい市場に見舞われる中、ヘッジファンド各社は、住宅市場の混乱から利益を得ようと、少なくとも200億ドルの資金を調達した。ゴールドマンサックスは、合計45億ドル規模のディストレス債権ファンドを2本組成。パシフィック・インベスト・マネジメントは30億ドルを調達した。先日破綻したベアー・スターンズも、2月に自ら主催したカンファレンスで約150名の投資家に対し住宅ローン証券を売り込んでいた。GSGグループの主任クレジット・オフィサー、ダン・カルロス氏は「適正だと考える価格に達していないことから、ほとんどの銀行はMBSを売却していない」と述べている。同氏によれば、最大30%のリターンを生みだす程度まで価格が下落しなければ、一部のヘッジファンドは投資を行わないと指摘している。さらに、その他のヘッジファンドは、投資家からの資金を中に浮かせた状態にするのを嫌って高い水準での購入を余儀なくされるだろうと述べている。

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