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ヘッジファンドによるコモディティ関連小型株の大量保有、株価下落のリスク要因に

シティグループは9日、ヘッジファンドによるコモディティ関連小型株の大量保有は、将来、商品相場が急落した場合の株価リスクを高めているとの分析結果を明らかにした。ブルームバーグが同日付で報じた。
シティグループの小型株ストラテジスト、ローリ・カルバジーナ氏は、「ヘッジファンドが保有する化学・鉱業関連株は、ラッセル2000株価指数の16%のウエートを占め、これは10業種の中で最大。次いで、コモディティ関連株は6.1%となっている」と指摘。

その上で、同氏は、ラッセル2000 Materials & Processing株価指数は、原油や金属、農産物の価格が過去最高を記録する中で、2002年末以降、約3倍に上昇しているという。

ヘッジファンドのジェームズ・インベストメント・リサーチのバリー・ジェームズ社長は、「誰もが農場に投資しているので、株価が大幅に上昇してきている」とし、「どこかのヘッジファンドが、もし、投資撤退を決めて、資産の投売りを始めれば、株価が一斉に下落し始めるだろう。小型株にとっては、いい景色ではない」と話す。

カルバシーナ氏は、投資家に対し、コモディティ関連の小型株は割高で、同セクターの株価パフォーマンスは、リセッション(景気失速)の初期と末期の段階には、市場平均を下回る傾向があるとし、投資を避けるよう助言している。また、同セクターの利益も低下する見通しという。

シティグループによると、過去のリセッションでは、コモディティ関連株の株価は平均で19%下落している。



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