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世界のM&A案件で存在感を高めるヘッジファンド

今年に入り、ヘッジファンドなどのオルタナティブ投資会社が、M&A(合併・買収)取引の場面で存在感を高めていると、調査会社が最新のレポートで指摘している。レポートによると、オルタナティブ投資会社がM&A案件に関与する割合が全案件の40%を占めているという。
2008年の初来から4月までに、全世界の投資運用会社が行ったM&A取引73件のうち、オルタナティブ投資運用会社が関与したのは29件(約40%)、そのうちヘッジファンドやファンド・オブ・ヘッジファンズ(FoHF)運用会社が介入したのは20件(約27%)だったことが、オルタナティブ分野の有力投資顧問会社ジェフリーズ・パットナム・ロヴェルの調べで明らかになった。

2007年には、全世界の投資運用会社が成立させたM&A取引241件のうち、オルタナティブ投資会社は32%に関与していた。今回の調べによって、オルタナティブ投資会社やヘッジファンド運用会社がこの分野の取引で存在感を増していることが明らかになった。

これに関してジェフリーズ・パットナム・ロヴェルの幹部は「厳しい長期金融市場において、絶対リターンと革新的な商品を求める動きがあり、オルタナティブ投資運用会社に対する記録的な需要は2008年も継続すると我々は予想している」と述べた。

ジェフリーズ・グループの子会社であるジェフリーズ・パットナム・ロヴェルは、今年成立した最も重要なM&Aのいくつかで顧問を務めており、先日発表されたアラディン・キャピタル・マネジメントと三菱商事との取引など、重要な案件の成立に関与してきた。

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