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コモディティ価格高騰の要因は機関投資家―米ヘッジファンドマネージャー

米ヘッジファンドマネージャーのマイケル・マスター氏は20日、米上院国土安全保障政府問題委員会において、最近のコモディティ価格高騰に関する証言を行った。
株式ロング・ショート・ヘッジファンドを運用する米マスターズ・キャピタル・マネジメントのマイケル・マスターズ氏は、米上院国土安全保障政府問題委員会において、最近の食料品、エネルギー関連商品の価格上昇の一因は機関投資家にあると述べた。コモディティ価格は過去5年で歴史的な上昇を見せている。しかし、同氏は価格上昇の要因を需給のひっ迫によるものではないと指摘。新興国の台頭などによって需要は増加しているが、充分な供給がなされていると述べ、価格の上昇率と需要の上昇率に大きな乖離があると指摘した。マスター氏は、現在のコモディティ価格の上昇要因は、商品先物市場に多額の投資をしている機関投資家(年金基金、政府系ファンド、大学基金)であると述べた。機関投資家は、リターンの追及のため株式や債券と無相関のコモディティ市場への投資を拡大。主に、25種類の主要コモディティで構成されたインデックス(「Standard & Poors Goldman Sachs Commodity Index」「 Dow Jones AIG Commodity Index」)を利用したバイ・アンド・ホールド戦略を用いている。同氏は、機関投資家の一連の投資行動は、リターン追求を目指す合理的なものだが、投資先が商品先物市場に集中したことで、現在のコモディティ価格高騰を引き起こしてしまったと証言した。



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