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米CFTC、エネルギー価格高騰とインデックスファンドの因果関係について調査開始

ダウ・ジョーンズは30日付の記事で、全米先物取引委員会(CFTC)がエネルギー関連のインデックスファンドが最近の原油高騰の温床となっているかどうか調査を開始する、と報じている。
原油先物への投資比率が高いインデックスは「S&P GSCI」「Dow Jones-AIG Commodity Index」の2種類で、両インデックスに連動するファンドだけで、運用資産額は1,800億ドルに達している。
最近の米国標準油種であるWTI原油先物価格は、1バレル当たり130ドルを超え、過去最高値を何度も更新するなど1年前に比べほぼ2倍にまで急騰、米議会を中心に、原油高騰はインデックスファンドによる投機が原因との批判が強まっている。また、ヘッジファンドや年金基金もコモディティ関連指数に連動する形で、先物の新規買いや期先物への乗り換えを強める一方で、一般投資家も「United State Oil Fund」(運用資産額6億ドル超)などのETFに投資している。これに対して、CFTCは、インデックスファンドの原油先物市場でのポジション・データを定期的に入手していないため、インデックスファンドの買いポジションがどの程度まで積み上がっているか把握できない。CFTCでは、今後、エネルギー先物市場のインデックストレーダーやスワップトレーダーに対し、インデックスファンド売買に関する情報を月1回開示するよう指導する考え。また、インデックスファンド売買の実態にメスを入れて、先物価格の形成に悪影響を与えていないかどうかチェックするとしている。Dow Jones
CFTC Casts Light On Index Fund Traders, Scrutiny Intensifies

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