機関投資家、ヘッジファンド成績不振でも投資継続の姿勢―米調査会社調べ

更新日：2008年07月03日

昨年はヘッジファンドの運用成績が低迷したものの、機関投資家からの投資は順調に続いていることが、米調査会社の調べで明らかになった。
米国の金融機関向け調査会社グリニッチ・アソシエイツ（Greenwich Associates）が行った調査で、2007年の運用成績は低調だったものの、機関投資家はヘッジファンドに対して積極的な投資を続けていることが明らかになった。

一般的な規模のヘッジファンドの運用資産額に占める投資家の内訳をみると、最も大きいのが富裕層やファミリー・オフィスの37％。これに続くのが、ファンド・オブ・ヘッジファンズ（FoHF）の23％、年金などの機関投資家の13％、ファンドのスタッフやパートナーなどによる10％となっている。一方、世界最大規模のヘッジファンドの場合は、機関投資家が25％となり、富裕層やファミリー・オフィスの22％を上回る。また、FoHFが27％を占めている。

機関投資家のポートフォリオは、年金基金や財団などによって洗練化された現代ポートフォリオ理論を駆使し、ヘッジファンドやプライベート・エクイティ・ファンドなど、債権や株式との相関性が低いオルタナティブ投資を重視する傾向が強まっている。そのため、ヘッジファンドは機関投資家がポートフォリオを構築する際に欠かせない存在となっているという。

また、米国では、約45％の機関投資家がヘッジファンドに投資している。機関投資家のヘッジファンドに対する資産配分比率は、2005年の1.9％（1,130億ドル）から、2006年が2.2％（1,400億ドル）、2007年が2.6％（1,950億ドル）と着実に拡大している。2007年10月に実施した調査では、「2010年までにヘッジファンドへの投資を拡大する」と答えた機関投資家は23％で、「縮小する」と答えたのはわずか2％にとどまった。

さらに、ヘッジファンドを模倣した130/30戦略のファンドにも注目が集まっており、伝統的なアセット・マネジャーの参入も見られる。

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