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英GLGの元花形運用者のジャブレ氏のヘッジファンド、英HBOS株を0.27%空売り

英ヘッジファンド大手GLGパートナーズの元花形運用者、フィリップ・ジャブレ氏のヘッジファンドが、英住宅ローン会社HBOS株をショートしていることが明らかになったと、複数の金融メディアが報じている。
ジャブレ氏は、GLGパートナーズの花形運用者だったが、英金融サービス機構(FSA)からインサイダー取引容疑で起訴され、史上最高額の罰金75万ポンドを支払った。GLGを去った後は、スイスで運用会社のジャブレ・キャピタル(Jabre Capital)を設立、ヘッジファンドの運用に当たっている。

今回、同ファンドのショート(空売り)ポジションが明らかになったのは、英FSAが新たに打ち出した、増資中の銘柄に対するショート(空売り)ポジションの開示義務化によるもの。

開示によると、ジャブレ・キャピタルは、英住宅ローン会社のHBOSを発行済み株式の0.27%ショートしているという。HBOSは現在、株主割当増資によって40億ポンド規模の資金調達を行っているため、新規制の対象となっていた。

FSAが新たな規制を導入した背景には、投機筋による空売りによって当該銘柄の株価が不当に押し下げられ、新株発行による資金調達が阻害されているとの危機感があった。しかし、FSAの決定に対しては、空売り筋の側から批判が起きていた。ヘッジファンドなどの空売り筋は、株主割当を引受ける際のリスクヘッジとしてショートポジションを使用しており、株価の不当な下落を狙ったものではないと反論している。

報道によれば、ジャブレ氏の運用会社はHBOSの増資に際して、株主割当を幹事団から引受ける、いわゆる「サブ・アンダーライター」を務めている。そのため、ジャブレ氏は株主割当のロングに対し、リスクヘッジとしてショートを用いていることになり、同氏自身が「株主割当の引受けの方がショートよりも規模が大きい」と述べている。

新規制では、複数のポジションを差し引きしたネットポジションが判断の基準となるが、株主割当や幹事団からの引受けは計算の対象となっていない。新規制によってヘッジファンドが引受け業務を嫌うようになれば、企業の資金調達にも悪影響が生じると懸念する声がある。

また、ジャブレ氏は年初来の下落傾向が続くHBOSに対して、「(経営判断を誤った)経営陣が非難されるべきだ」とした上で、「ヘッジファンドは、値動きを強めることがあるとしても、トレンドを作ることはできない」と、現在の値下がりはヘッジファンドによるものではないとの見解を示した。

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