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日本経済新聞

海外投資・ブラジル、トルコ、インドは受難の時期

2014.02.28
景況感が決して芳しくないにもかかわらず、ブラジル中銀はインフレと通貨安を阻止するために8回連続の利上げに追い込まれた。海外投資家にとっては我慢の時だ。

 

ブラジルは名目GDPの規模で世界第7位の大国だが、経済は苦境に陥っている。今年開催されるワールドカップや16年開催のリオデジャネイロ五輪の、海外投資家が期待したような景気刺激効果も現状では空振りに終わっている。13年10~12月の実質GDPの伸び率は1.9%(前年同期比)となり、一時期の高成長の面影はない。外国からの直接投資も減少しており、2年連続の前年割れとなった。海外投資家のブラジルを見る目は冷たいままだ。

同様に成長減速懸念が強まっているのが、トルコとインド。ブラジルと同様に景気不振にもかかわらず、通貨安とインフレを阻止するために利上げせざるを得ないジレンマに陥っている。経常赤字を縮小するためには、輸入も抑制しなければならず、いたずらに景気刺激策をとることもできない。市場ではトルコの14年の成長率は1~2%程度にとどまるとの見方が多く、とても海外投資家が魅力を感じるような水準ではない。

インドも同様に慢性的な経常赤字と財政赤字の「双子の赤字」に苦しんでいる。ただし、通貨安は中長期的に輸出競争力の改善につながる。海外投資家のこれらの国に対する長期的な成長期待が消え去ったわけではないが、当面は我慢の投資姿勢を強いられそうだ。

ソース: 日本経済新聞(2014年2月28日付)

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