20代未婚「パパ男子」が子育て市場牽引、電通調査

　電通は22日、現役パパとその予備軍を対象に実施した、子育てに関する意識や行動についての調査結果を発表した。それによると、父親予備軍である20代未婚男性は、現役パパよりも強い子育て意欲を持っていることが判明した。

　同調査は、父親の子育てに対する関心と、子育て消費に対する関与が高まりつつあることに着目して実施されたもの。調査結果から、現役パパたちが、自ら積極的に子どもに関わり、「子どもと一緒に自分も楽しみたい」「妻とのパートナーシップを大切にしたい」「かっこいいパパである自分を見せたい」という意識を持っていることが明らかになった。また、父親予備軍である20代未婚男性は、現役パパよりもさらに強い子育て意欲を持っていることがわかった。同社はこれら子育てに意欲的な男性を「パパ男子」と名付け、今後、子育て市場の拡大を牽引する原動力となるだろうとしている。

　調査結果によると、子育てに関わっているかという質問には73％が「現在関わっている」と答え、86％が「今後も関わりたい」と回答し、父親の子育てはもはや当たり前と考えられていることがわかった。また77％が「夫婦で相談しながら子育てしたい」と考え、60％が子育てによって「家族としての一体感が高まった」ことを実感。今や「子はかすがい」から「子育てはかすがい」の時代になったとしている。

　子育ての内容に関しては、入浴、外遊び、学校・幼稚園の行事参加などの従来型に加え、「着替え」「寝かしつけ」「子どもと2人きりの時間をつくる」「妻の自由時間を確保する」など、日常生活、遊び、教育、心のケア、夫婦の協力体制まで、幅広く自主的・積極的に関与する父親が増えたことがわかった。

　また結婚意向をもつ20代未婚男性の87％は、将来「子どもと積極的に関わりたい」と回答。現役パパを上回る子育て意欲があり、結婚前から子育てへの夢が膨らんでいることがわかった。

　育児休業に関しては、現役パパの50％が育休を取得したいと考えていることがわかった。父親の育休取得の障害は「収入減」と「職場の事情」。20代未婚男性の育休取得意向は現役パパより高く、7割にのぼる一方、障害への不安も強く、「収入減」「職場の事情」だけでなく、「キャリア形成」上も障害になると感じていた。来年施行される「改正育休法」の内容認知率は約3割で、改正による社会の変化には期待が薄いことがわかった。

　同調査は第1子が0～12歳の子どもを持つ現役パパ600名と、20代未婚男性（将来的に結婚したくない人を除く）100名を対象に実施された。