業界再編の目玉、お買い得感のある大塚ＨＤのＩＰＯ

大型ＩＰＯのようで大型でない？

　大塚ホールディングス（HD）が、この12月に新規株式公開（IPO）を行う。IPO後の時価総額は1兆円を超えるとみられ、今年4月に上場した第一生命に次ぐ大型IPOとなる。

　同社は「大塚製薬」「大塚化学」「大塚倉庫」「大鵬薬品工業」などを傘下に抱える巨大企業。製薬メーカーとしてはもちろん、「リポビタンＤ」「オロナミンＣ」「ポカリスエット」「カロリーメイト」「チオビタ・ドリンク」「ソルマック」「ボンカレー」「オロナインＨ軟膏」など、数々のヒット商品を販売。連結売上高は1兆円を超える。2000年代半ばのIPOバブルこそ終焉したが、同社のIPOは個人投資家にとって魅力的なものになりそうだ。

　ブックビルディング期間は11月26日～12月3日、公募価格決定は12月6日、申込期間は12月7日～12月10日で、上場が12月15日。仮条件はこの25日に提示されるが、目論見書による想定発行価格は2400円で、仮にこれより高い価格となれば事前の人気が高いことを意味する。今年最後の一大イベントとして、市場の注目度は高い。

　ただし、引受証券会社の一つである大手証券の担当者は「実は国内投資家にとっては、大型IPOのようで、ある意味で大型ではなく、需給悪化要因となる可能性は低い」と語る。

　引受証券会社リストをみると、全体の6割以上を募集する主幹事こそ野村証券だが、モルガン・スタンレーMUFG証券、UBS証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券など、横文字証券が名を連ねる。実は、公募株式数8000万株のうち、7割の5670万株が海外募集分で、国内分は残りの2330万株にとどまる。

　海外売上高比率がほぼ半分に達し、海外での知名度も高い同社は、出遅れ感の強い日本株に目を付ける海外投資家に照準を合わせたわけだ。大型上場の割に、国内投資家にとっては品薄感の強いIPOとなる。