来年のコモディティ市場、注目は「中国銘柄」
同氏が「中国銘柄」として挙げるのは、「銅」「天然ゴム」「パラジウム」「プラチナ」「大豆」の5銘柄。いずれも中国の消費割合が高い。たとえば中国の非鉄金属の消費シェアは、実に世界の4割にも達する。中でも「銅」は急速に供給を増やすことがむずかしく、「需給バランスが崩れて、現状は自転車操業の状態」(江守氏)。
「天然ゴム」「パラジウム」「プラチナ」は、自動車の生産にも欠かせない。「大豆」は生産が米国、ブラジル、アルゼンチンに偏在する一方、中国は大豆消費の100%を輸入に頼っている。
商品相場に連動する上場投資信託(ETF)の増加で、個人投資家の参加機会も増加している。2010年3月には、穀物や銅、天然ガスなど、英国のETFセキュリティーズが運用する14種類の商品ETFが東証に上場された。
「今の商品市場と2004年~08年までの相場との違いは、商品ならなんでも一緒に上昇するわけではないこと。当時は原油価格が上昇すれば、他の銘柄にも投機資金が流入して上昇した。今でも投機資金が相場に与える影響は大きいが、基本的には需給が相場の方向性を決めている」(江守氏)。
実際、2010年には原油価格があまり上昇しなかった一方、「綿花」「砂糖」「コーヒー」など、これまであまり注目されなかった銘柄が上昇した。カギを握るのは需給。これまでのように原油や金だけでなく、多彩な銘柄の選別が運用の巧拙を分ける。中国経済に減速の気配が見えない中、コモディティ市場でも「中国銘柄」から目が離せない。
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