NYダウ崩壊＝世界経済崩壊なのか

NYダウとニュースと世界経済の関係

NYダウ平均株価のニュースはニューヨーク市場が開いている日であれば、朝のニュースでたいてい報道される。たくさんある株価の指標の中から、NYダウとナスダックという指標が選ばれ、ニュースでよく取り上げられるのには訳がある。NYダウの銘柄のほとんどはニューヨーク証券取引所に公開している株式で、この２つの指標はアメリカ株だけでなく、世界経済の変動を反映する指標になる。このアメリカ株は経済を読む上でどのように関わってくるのか考えていきたい。

ダウの下落とその影響

過去の事実と各国の経済環境や金利などの金融政策の違いなどを考慮すれば、ニュースとアメリカ株式の変動の相関関係を考えることができるだろう。また、ここ最近の流れを考えると日経平均はNYダウと非常に強い相関関係を持っていると考えられる。サブプライムローン問題を例にとってみると、アメリカの住宅ローンの不良債権化が顕著になった2007年の夏頃、そのニュースが伝わると構成銘柄の業績はまだ発表されていない段階で即座にNYダウは急落した。日本ではさほどでもなかったが、サブプライムローンの影響でアメリカの経済指標が悪化し、さらにNYダウが下落したら、日本ではその時点で過去最高益を上げている企業が多かったのに、日経平均は急落した。そして2008年冬には日本企業の業績の悪化が明らかになったわけである。このような事実を考えると、NYダウの暴落を楽観視できない現状がある。これは国という大きな問題だけではなく、株取引をしている個人に関しても見逃せない大きな事実である。

ダウの世界経済への影響力

NYダウを構成している銘柄はそのほとんどが誰もが一度は聞いたことのあるであろう有名企業ばかりである。ディズニーやインテル、ファイザー、P&G、マイクロソフトなど様々な業種の世界屈指の企業ばかりが名を連ねている。こういった有名企業の平均株価が変動するということはそれだけ、株式市場に全世界的な大きな影響があるということを示しており、それに加えて実体経済に大きな影響を与えるという事になるわけでである。関係が相関関係なのか、逆相関なのかなどその形は違っても、株価の指標としては十分な情報量を含んでいるというのは間違いない事実である。