ETFは信託報酬にもメリットあり

信託報酬について

販売手数料や信託報酬という費用は、ETFにおいても投資信託においても必要となります。つまり、両者とも、ファンドマネージャーに委託して、適切な投資を行ってもらうということが共通しています。信託報酬とは、ファンドマネージャーが投資にかかる費用として受け取るのです。年間、価格の0.5％以下ほどの信託報酬がETFには必要で、投資信託の場合は、年間0.5％から2.5％ほどで、インデックスファンドも少し高くなります。

インデックスファンドよりコストが低い理由

インデックスファンドは、市場の指数に連動していますが、同じようなETFのほうがコストが低いのはどうしてでしょう。インデックスファンドの場合、投資家からの金銭で株式など有価証券を買うコストが必要ですが、ETFの場合は市場で買い付けをする必要がないのでコストがかかりません。このことから、インデックスファンドは、年間純資産総額の0.5％から0.7％の信託報酬が必要で、ETFの0.1から0.5％より高くなるのです。つまり、ETFのコストの低いことも魅力のひとつです。

数％が大切

数％は、とても微々たる物のように見えますが、保有中は常に発生してしまう信託報酬は、この数％の差が、大きなものになります。100万円を20年間、年利5％で運用したとします。インデックスファンドでは、最初の5年間は、約3万円、10年間で6万円、20年間で17万円の手数料が発生します。ETFの場合、最初5年間は1万円、10年間で2万5千円、20年間の総額で7万円以下のコストになります。両方の商品とも、同じ指数に連動しますから、収益には大きな差が無いことになります。度々売買をする場合、インデックスファンドの方がメリットが大きいですが、回数が少ない場合は、ETFのほうが、コストを安く押さえることができます。

信託報酬も大切なコスト

ETFの信託報酬は、投資信託やインデックスファンドよりもかなり安くなっています。株や債券の投資には、販売手数料しかかかりませんが、投資信託・ETFの場合、保有期間中の信託報酬を支払います。販売手数料と違い、信託報酬は、投資家が直接的に支払いませんから、気が付きにくいコストかもしれません。しかし、長い期間保有する場合、販売手数料以上に、影響が大きいかもしれません。投資信託やETFを行う際には、注意しておきたいポイントです。