不況で弱まるインフレ圧力

インフレ圧力

インフレ圧力とは、インフレになる要因がインフレになる方向に推移している事を指し、その推移が急激であれば、インフレ圧力が強い、強まったという。多くの国々にとって、悩みの種となっている。特に、新興国では、困難な政策をとる必要が出てきている。例えば、アラブ首長国連邦、オマーン、カタール、クウェート、サウジアラビア、そしてバーレーンの計6ヶ国で形成されている湾岸協力会議（GCC: Gulf Cooperation Council:）については、2007年と2008年を比較すると、消費者物価上昇率が2桁になっている国が多い。

圧力の原因

食料品の価格上昇や、ドル安といった、国外からの影響だけではなく、湾岸強力会議諸国内の、目まぐるしい開発、大掛かりな財政政策、そして銀行貸し出しとマネーサプライの増加などが湾岸協力会議のインフレ圧力の強弱に影響してくる。今まさに、湾岸協力会議の国々は、インフレ圧力を抑える試みが必要となってきており、今ある経済発展の計略を真剣に見直す必要があると言う状況にある。

湾岸諸国の急激なインフレ

湾岸協力会議に加盟しているこれらの国々は、1990年代の終盤頃から、2002年頃まで、インフレーションは抑えられており、その結果、加盟国全体の消費者物価上昇率は、1998年から2002年まで、1年の平均として、たったの0.1%だった。これらの国々の中で、、オマーン、サウジアラビア、そしてバーレーンはデフレ状態だった。にも関わらず、天然ガスや石油といった資源の価格はどんどん上がり、しかも長期化することになった。湾岸強力会議の国々は、高いインフレーションに陥ることになってしまい、2007年に加盟国全体の消費者物価上昇率は、6%以上にまで上がった。

不況で弱まる圧力

インフレ圧力の影響を受けているのは、湾岸強力会議加盟諸国だけではないが、一時期に比べて全世界的にインフレの傾向は落ち着いてきたと言っても良いだろう。世界経済の停滞が顕著となってきたからである。インフレ圧力が強かった南アフリカでは2006年の6月以降、ずっと引き上げていく傾向にあった政策金利を2008年12月には引き下げた。南アフリカだけでなくこれまでインフレ圧力が強かった国々にもサブプライムショックの影響が及んできて、経済が停滞し強いインフレ圧力もだいぶ弱まったものと思われる。

トヨタの値上げとインフレ圧力

車両の改良をせずに、乗用車の値上げに踏み切ったトヨタ自動車が、インフレ圧力の高さを示すとして、2008年話題に上がった。以前、このような値上げを行ったのは、1974年にオイルショックの影響を受けた年であり、2008年の値上げは、34年ぶりである。それだけ日本のインフレ圧力も強まった年だったと言える。