米ゴールドマン・サックスの調査部は、2012年ロンドン・オリンピック開催が経済、マーケットに与える影響を分析し、メダル獲得数を予想した。
同行はGS成長環境スコアモデル（GES）を用いてメダル獲得数を予想した。スコアは政治状況、マクロ経済の安定性、マクロ経済状況、人材、テクノロジー、マクロ環境の6項目を1~10で評価する。
過去10回のオリンピックで、開催国のメダル獲得数が非開催国よりも54%上回ったという実績があり、開催国に有利な可能性がある。
ゴールドマン・サックスの予想では、米国が36個の金メダル、合計110個のメダル獲得。次いで中国が33個の金メダル、合計98個のメダル。3番目がロシア。英国は4番目で33個の金メダルで合計65個のメダル。これは4年前の金メダル獲得数よりも11個多い。
トップ10にはG7諸国の5か国（米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア）、中国とロシア、韓国、それにオーストラリアとウクライナ。これら10か国がメダルの半分以上を占めると予測している。
日本はトップ10には名を連ねていないが、米プライスウォーターハウスが実施した同様の調査では日本のメダル獲得予想は28個と8番目となっている。
経済的な影響について、オリンピック期間中の消費増で英国の第3四半期GDPが前期比0.3~0.4%押し上げられる。また、旅行客や投資の増加など英国には長期的なメリットが見込まれる。ロンドンでは住宅価格の上昇も見込まれ平均約1%上昇する。オリンピック効果が10四半期に及ぶとすると、累積効果は2.5%に上る。
