世界第二位のヘッジファンド運用会社である英マン・グループが、運用事業戦略の見直しを迫られている。
フィナンシャル・タイムズによると、1月-6月の半年で同グループの運用資産は57億ドル減少し、今後1年で追加人員削減を予定している。
高い運用成績を誇ってきたマン・グループだが、同社の株価は過去1年間で70%下落し、6月にはFTSE100の構成銘柄からも外された。
マン・グループは収益性の高い「元本確保型商品」を主力商品として位置付けてきた。こうした商品は、2008年以前は富裕層に人気があり同社の成長を支えてきた。しかし、レバレッジを使ったこうした商品が足かせとなり、運用資産の減少を招く結果になった。57億ドルの資産減少の内、25億ドルはレバレッジ解消が進行し、資産売却による資産価格の急落によってもたらしたものである。
金融危機後、同業界を支えているのは富裕層ではなく、年金基金などの機関投資家である。これを踏まえ、マン・グループは今後、機関投資家向けの、よりストレートフォワードな「オープン・エンド型」の商品に注力することになりそうだ。
