今週の週刊経済誌ランキング1位は「週刊エコノミスト」。3カ月前に中国の大失速を特集して以来の登場だが、失速、さらには「反日・不買運動」などの影響もあり、新興国の外需主導で上向くと見られていたシナリオが崩れてきたこともあり、関心が寄せられるところだ。
◆1位 週刊エコノミスト 中国発大不況が世界を覆う
3カ月ぶりに「大失速」をタイトルに。得意のマクロ経済ものでは、7月の特集「中国大失速」以来。今回は「景気大失速」。「景気低迷が長期化する欧州と、牽引役が期待された中国の失速」が鮮明化している。
そして「日本はさらに、中国での反日・不買運動の影響が加わり、深刻な状況に陥っている。外需頼みの日本経済は、まさに崖っぷち」に追い詰められ、「『外需不況』が日本を襲う」。中国市場に進出しているといわれる日本企業1万4000社の現場はいかばかりかと想像する。
◆2位 週刊ダイヤモンド 将来金が稼げるのはどの学校か
定番のひとつ「教育もの」。2週前にはエコノミストが「本当にお得な中高一貫校」を、そして先週は東洋経済が「本当に強い大学」を特集。今週はダイヤモンド。
「実態が把握されない教育投資」の効果を多面的に検証したいとの趣旨が伝わってくるものだ。「どの学校に入れば幸せな人生を送れるか。どんな習い事をすれば将来役に立つか。小学校“お受験”対策から大学入試支援まで、子供のための投資をさまざまな面から分析していく」。
◆3位 週刊東洋経済 アップルが過去の会社になる可能性
「日本を呑み込むAppleの正体」という特集を組んだ。
タイトルは「アップルはいつまで特別か」。リードには「9月のiPhone５に続き10月にはiPadミニがお目見えした。成長のブースターに、またまた火が付いたアップル。その未来を占っていこう」とある。先行のダイヤモンドが、アップルの下請けとして生きる日本メーカーに焦点を当てていたのに対し、東洋経済はアップルの今後がメインテーマだ。
◆4位 日経ビジネス 次代を創る100人に野田佳彦首相
5週連続で「ニッポン改造計画100」「ニッポンを救う次世代ベンチャー100」「世界に誇るニッポンの商品100」「奇跡を起こすすごい組織100」ときた日経ビジネスの大特集、100シリーズのラストを飾るのは「次代を創る100人」だ。
そう、毎年米タイム誌が発表している「世界で最も影響力のある100人」の『日経ビジネス』版というところ。100人は、改革者、創造主、勇士、指導者、思索家、新星、権力者の、
7カテゴリーに分けて紹介される。
