今週の週刊経済誌ランキング1位は、「週刊ダイヤモンド」。ネット通販の世界に大きな波が押し寄せているが、米アマゾンがいつの間にかいろいろな商品を取り扱うようになってきたからだが、ネット通販事情を楽天とアマゾンを対比して特集した。
◆1位 週刊ダイヤモンド どちらが消費者のためになる
2週間前に東洋経済がアマゾンの大特集を掲載したが、今度はダイヤが「楽天VSアマゾン」を特集した。視点は明確で「日本で勝つのはどちらだ！」と題し、両社を対比させることでそれぞれの特徴がよく伝わってくる展開となっている。表紙は巨漢の外人力士VS小兵の日本
人力士の対決だ。
「客と店がコミュニケーションを図るのが楽天で、客とモノとの間のコストをできるだけ減らそうとするのがアマゾン。アマゾンが消費者にとって便利で、楽天のほうがお店の楽しさがある」（村山らむね氏・通販コンサルタント）の言葉に「その差」が象徴されている。
◆2位 日経ビジネス 金を使わない日本の富裕層
景気の低迷と貧富の格差が急速に進む昨今、富裕層は、個人消費回復の牽引役として期待されてきた。ところが、データで見ると、2000年以降富裕層の財布の紐が特に締まっている現実がある。「日本独特の富裕層の姿を明らかに」し、どうすれば「その消費意欲を高め、企業業績と景気の回復に」つなげられるのかをレポートするもの。
33.6%と、富裕層最大のシェアを占めるのは中小企業経営者。とくに「ニッチ製造業」に富裕層が多い。「1市場規模が3億円以下で大企業が参入してこない 2類似品のないオリジナル品 3商品が部品でなく完成品」この３つの条件が揃った分野で、人知れず高収益を上げ、地道に資産を蓄積している。
◆3位 週刊東洋経済 脆弱な韓国の強さ
サムスン、LG、ヒュンダイ、日本を代表する企業はいまやこれら韓国企業にやられっぱなしだ。「韓国型成長モデル」への評価は高く、遅れまいとグローバリズム経営に邁進している。凋落する日本とアゲアゲな韓国。「さてこの韓国の強さは本物か？」と分析レポートをまとめた。
◆4位 週刊エコノミスト ちょっと早い相続特集？
「相続」をテーマに特集を組んだ。このネタだと部数がそれなりに伸びるのだろう。同誌読者層の関心事なのかもしれない。いずれにせよ、これらのテーマの旬は1～2月と決まっていたのに、早い時期に特集を組むのは編集部なりの意味があるのだろう。
