週明け18日の東京株式市場は大幅反落し、日経平均株価は前週末比195.51円安の1万2365.44円で取引が始まった。現在は下げ幅を200円以上に広げている。
15日の米国株式市場は下落し、ＮＹダウは25.03ドル安の14514.11ドル、ナスダックは9.86ポイント安の3249.07で取引を終了した。ＦＯＭＣの量的緩和政策の議論の行く末を見極めたい、との見方が中心となり慎重な相場展開となった。
東京市場は、外国為替市場で円が対ドル、対ユーロで上昇していることもあり、自動車など主力株が売りに晒されている。東証1部の値上がり銘柄数は4分の1程度にとどまっている。 また、キプロス情勢など海外の外的要因もある。
個別では、日経平均への寄与度が高いファーストリテイリング、ファナック、ソフトバンクなどが売られている。
