世界的企業グループの経営トップの長期休暇取得は、前例もほとんどなく、しかもサバティカルとなれば異例中の異例だ。
有名なところでは、アップルのスティーブ・ジョブズ氏は2011年1月から休養し、8月に退任。2009年に半年休養、同じく2004年にすい臓がんの手術のため1カ月休養しているが、いずれも理由は病気のためだ。
米ヤフーのマリッサ・メイヤーＣＥＯも育休中だが、職務を離れているわけではない。
日本ではトップいかんにかかわらず長期休養は難しく、サイボウズの青野慶久社長が、育児休暇を取得したこともある。ただ、これは期間が短くわずか2週間だった。きっかけは、青野社長の自宅がある東京都文京区の成澤廣修区長が2週間の育児休暇を取得したことからだ。
また、日本では特有の問題として介護、看病などの問題もあり、休暇を取れずに任を降りるというケースも目立つ。2011年には、ＤｅＮＡの創業社長の南場智子氏が、夫の看病のために代表権のない取締役に退くなどしている。
さらには、1999年に、大阪の江村利雄・高槻市長が任期を1年残して、妻の介護のために辞任したこともあった。「市長の代わりはなんぼでもおっても、夫のかわりはおりません」と、周りを納得させた。
