今週の週刊経済誌ランキング1位は、4誌ともに異なる特集となったが、「鉄道新発見！」を取り上げた週刊ダイヤモンド。テーマ自体は鉄道だが、鉄道と街を組み合わせ、消費という観点から見ている。
◆1位 週刊ダイヤモンド 鉄道新発見！
7月31日で渋谷東急本店のデパ地下の象徴であるスーパーの紀伊国屋が閉店となる。なぜだと考えていたら、この特集で気がつく。渋谷を素通りして、新宿伊勢丹に行くようになったのではないか、という思いにさせる特集「鉄道新発見！」だ。
東横線と副都心線が繋がって4カ月。渋谷の駅構内を右往左往する人もだいぶ見かけなくなった。しかしながら、どうやら鉄道を中心とした街の変化はまだまだ始まったばかりのようで、その辺りの最新情報を読み取ることができる。
◆2位 週刊東洋経済 マッキンゼー学校 最強メソッド＆全人脈
マッキンゼー出身者の活躍が目立つ。古くは大前研一氏、南場智子氏、茂木敏充経産相しかり。「マッキンゼー学校 最強メソッド＆全人脈」が第1特集。
「マッキンゼー・マフィア」と呼ばれるらしいが、その相関図が壮観。国内では1971年の支社設立来まだ「卒業生（これを社内的には”アルムナイ：alumni=卒業生、OB・OG”と呼んでいる）」は1000人未満というのに、見開き2ページにわんさかいる。近年起業家が多いのもたのもしい。
◆3位 日経ビジネス 爆発する日本食経済圏
日本の大衆食が外国で普通に受け入れられているが、そのブームの裏側をのぞく。海外の日本食レストラン数は、わずか3年で2倍近くに増加。寿司だけでなく、ラーメン、カレーなど「低価格」な「大衆食」もウケ、裾野はどんどん広がっている。現在、海外で5万5000店舗。その8〜9割を経営するのは日本人以外だ。イタリアでもフランスでも韓国でも中国でも、好きでよく外食する外国料理の1位が「日本食」。もう上から目線で「正しい日本食とは」などと言っていられない。
◆4位 週刊エコノミスト 新興国投資の終わり
先週、「新興国から米国に逆流するカネ」と題して、一連の動きを分析した。特に中国を中心としたシャドーバンキング問題などを取りあげたが、今週は新興国投資について。ハイリターンを声高にうたい新興国投信が売られてきたが、どれも総崩れ。ここ1カ月のファンドの運用成績ワースト50を「通貨選択型」、「株式」、「債券」、「コモディティ」別に表組で列挙している。
