「理研」は無関係のSTAP細胞銘柄は

　ＳＴＡＰ細胞が、理化学研究所（野依良治理事長）の小保方晴子ユニットリーダーによって発表された。再生医療に画期的な発見だったため、30日の東京株式市場でも大きな話題となり、名前にちなんだ「理研」株が思惑で買われたが実はこれは「理研違い」。関連株は何があるのか再度、整理した。

　ＳＴＡＰ細胞とは、ｉＰＳ細胞よりも、外部からの刺激を加えるだけで短期間で作りだすことができるという点で、画期的だとされる。理科学研究所のユニットは、マウスの体内の実験に成功している。

　この日の東京株式市場は、376円安で引けているが、関連株や名前に「理研」のつく株価が上昇した。まず理研ビタミン株が500円高の一時ストップ高。理研グリーン、理研コランダム、アサカ理研、リケンテクノスも総じて株価は上昇した。理化学研究所は独立行政法人であり、株式会社ではないので、上記の株式会社とは何ら関係はなく、連想買いのような形となった。

　2012年に120億円だった再生医療周辺産業の国内市場規模は、2030年に5500億円まで成長すると試算されており、いわば国策銘柄に売り無し、であり乗りたいところ。

　ちなみに、ｉＰＳ細胞の際に名前が挙がった再生医療株がこの相場でも該当株となろうか。

　タカラバイオ、ナノキャリア、オンコセラピー・サイエンス、メディネット、ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング、カイオム・バイオサイエンス、ＤＮＡチップ研究所、総医研ホールディングス、免疫生物研究所、医学生物学研究所、3Ｄマトリックス、セルシード、ラクオリア創薬、デ・ウエスタン・セラピテクス研究所、テラ、そーせい、プレシジョン・システム・サイエンス、トランスジェニック、メディビック、アンジェスＭＧ、リプロセル、ペプチドリーム、メディシノバ、澁谷工業などの名前が挙がっている。

　バイオ関連株、創薬関連株などかなり数も多く、この中から大きな相場を形成する株が出てくるかもしれない。