評論家の板垣英憲氏が11日付のブログで「北朝鮮の暗殺部隊に狙われている」ソフトバンクの孫正義社長が、米国の豪邸に身を潜めて帰国できない」と投稿。
要塞と化したカリフォルニアの大豪邸で、ガードマン数人に守られながら籠って執務を行っていると思われた。だが、その直後に帰国していたことが判明する。15日に霞ヶ関で行われた総務相の諮問機関である情報通信審議会に出席し、ＮＴＴの規制緩和について熱弁をふるっている。
株価は年初来高値の9070（1月6日）を付け、その後は8000円台で推移することが多かったが、孫氏が公の場所に現れる前日の4月14日まで下げが続き、6751円まで下げた。16日からは、存在を確認したからか、株価は再び上昇に転じた。
情報の出所は不明な上に、なぜ暗殺されなければならないのかもわからない。王将フードサービスの大東隆行社長が昨年暮れに暗殺された。北朝鮮ルート、中国ルート、九州筋など様々な情報が乱れ飛んだ。
孫氏が渡米したのがこの直後だったから、長い米国滞在だった。また、処刑された北朝鮮の張成沢国防副委員長と親しかったという噂も飛び交い、それを警戒するのも当然か、との声も出ていた。
日本国内では、大富豪などの一握りの層と一般人でも接触機会も有りうるため、また、ガードマンも帯同していないため、安全は保証しきれない。大東氏も未明に一人で行動していたことが銃殺につながっている。
大手証券マンは「ソフトバンク株は日経平均採用銘柄で、ファーストリテイリングとともに、時に意図的なのか、おもちゃになることもある。ソフトバンクの下げは、機関投資家による、個人投資家の振り落としか、などという話も出ているが、本当のところは何もわからない」という。何らかの意図があって流された情報なのかどうか不明だが、同社株は日経平均株価への寄与度も高く、株価面では標的にもなる。
要人の暗殺計画というニュースだが、海外では実は簡単に出てくる。「習近平国家主席暗殺計画」「パク・クネ大統領暗殺計画」なども、簡単に検索すれば出てくる。
日本でも、顔が知られている富裕層はガードマンを数人帯同するなどしなければ、ならない時代になってきたというわけか。それが、イチイチ株価にも影響するのは、個人投資家にはたまらないだろう。
