予備校大手、代々木ゼミナールなどを運営する高宮学園が、全国の7割の校舎を削減する方針を打ち出したことが明らかになった。バブル期から取られてきた拡大戦略が根本から見直されることに。大手では年収1000万円以上のスター講師たちがゴロゴロしていたが今後は？
学習塾業界は再編の真っただ中にあり、「中学受験、高校受験の学習塾は金融機関の買収先リストにも最近では名前が入っている」（関係者）といい、代ゼミの運営元は「ＳＡＰＩＸ」を買収したり、また、東進ハイスクールの運営元ナガセも四谷大塚を買収したり、従来の浪人生対象の指導にこだわらず、先を見据えて小中学生顧客層の開拓を狙ってきた。
そんな中で代ゼミの大幅自主再編のニュースは業界に大きな衝撃を与えている。全国に27拠点を要するがそのうちの20校を閉鎖するというのだ。また、朝日新聞など各全国紙の報道では、模擬試験も廃止する方針だという。これの意味するところは、予備校の看板商品の一つでもある「偏差値」が今後はデータが更新されなくなるというものでもある。
さて、講師たちは？ この職業は大手予備校ならば年収1000万円以上は多い。学習塾業界は元々、仕入れがなく粗利が高い上に、学費1年分を前払いさせるということができる数少ない産業でもある。著名投資家ウォーレン・バフェット氏が、ワシントンポスト（教育事業はカプラン）をお気に入りとしていたこともうなずける。また、生徒獲得に果たす役割も大きいため、高額年収で契約していた。
ある代ゼミの中堅講師は「講義で貧乏自慢をしていた某講師が、ベンツで通勤しているところをうっかり生徒に見つかってしまったという話もあります。見つからないように学校の駐車場ではなく、少し離れたところにいつも停めていたらいしのに・・・」と話す。
東進ハイスクールの「いまでしょ」でおなじみの国語講師・林修氏は、タレント活動と合わせれば年収1億円越えという報道まである。ただ、こんな講師は最近は一握りの存在になりつつあるという。
中堅以下のところでは事情が違っており、収入は公立校教諭よりも低く、身分保障もなく合理化は日常のようだという。
また、前出の代ゼミ講師は「急に休校になったら、税務署の査察があったからじゃないか、という笑い話のような噂が出ることもありましたが、そんな話は90年代までですね」という。スター講師でさえ、公立校教諭のように定年まで身分保障があるわけではなく、短期集中型の稼ぎでもある。ある意味で経済動向の影響を受けるのは仕方がない。
文科省によると、平成4年以降、18歳人口は減少を続けているが、大学入学者数は増加。矢野経済研究所によると、業界規模は9000億円超で横ばい、もしくは微減が続いている。これが唯一の救いだったが、平成33年（2021年）ごろからは再び18歳人口が大きく減り始めていく。さらには、浪人による経済的負担を考えて現役志向も強まっている。
林氏のような大スター講師はともかく、今後、年収1000万円クラスの講師は淘汰されていくのか。
