資産運用の利回りの定義や、年利が高い投資商品5選を紹介!

目次

資産運用の利回り・年利が高い投資商品5選

投資商品にはさまざまな種類がありますが、できるだけ利回りが高い投資商品で資産運用したいと考える投資家は多いのではないでしょうか。一般的に、高利回りの投資商品はリスクは高めになるものの、短期間で資産を大きく増やせる可能性があることは大きな魅力です。

今回は「株式投資」「投資信託」「債券(社債)」「不動産投資」「ヘッジファンド」という代表的な5つの投資商品について、期待利回りが高い順に紹介します。それぞれの投資商品の特徴についても詳しく解説しますので、投資商品を選ぶ際の参考にしてください。

なお、今回紹介する利回りはあくまでも目安となる目標値であり、選択する銘柄や投資先の国などによっても変動することがあります。

ヘッジファンド|目標年利10%

ヘッジファンドは目標年利10%が狙える投資商品であり、高所得者の間で高い人気を誇っています。ヘッジファンドの人気が高い理由は、リスクを回避しながら「絶対収益」の獲得を目指せることにあります。

絶対収益とは、日経平均株価などのベンチマークには連動せず、日経平均株価が下落するような局面でも利益の獲得を追求することを指します。つまり、ヘッジファンドは相場が上がっても下がっても利益を獲得できる可能性があります。

ヘッジファンドが年利10%以上の絶対収益の獲得を目指せる理由は、優秀なファンドマネージャーが運用を担当するからです。ファンドマネージャーは資産運用のプロであり、ロングショート戦略やグローバルマクロなどの戦略・戦術を駆使して資産運用を行います。

また、ファンドマネージャーは成功報酬で雇用されており、顧客が儲かるほどファンドマネージャーも儲かる仕組みになっています。このように、顧客とファンドマネージャーの利害が一致していることも、ヘッジファンドが目標年利10%以上を狙える理由です。

株式投資|目標年利5〜9%

株式投資では、キャピタルゲイン(売却益)とインカムゲイン(配当金)で目標年利5〜9%程度を狙えます。短期間に株価が10倍に値上がりするテンバガー(10倍株)もあり、資産を大きく増やせる可能性があります。

株式投資が目標年利5〜9%程度を狙える理由は、株式は価格の変動幅が大きく、わずか1日で10%以上値上がりすることもあるからです。しかし、逆に1日で10%以上値下がりすることもあるので、それを加味すると期待利回りは5〜9%程度になります。

また、株式投資は投資した企業の業績が好調だと配当金が支払われ、銘柄によっては商品券などがプレゼントされる株主優待制度があります。さらに、NISA口座を開設すると税制上の優遇措置が受けられることも、株式投資の魅力でしょう。

投資信託|目標年利6〜8%

投資信託は、株式や債券など複数の金融商品に投資する資産運用です。利回りとしては、目標年利6〜8%程度を狙えます。外国株投信の中には年利30%以上になるものもあり、短期間で資産を大きく増やせる場合があります。

投資信託が目標年利6〜8%程度を狙える理由は、投資のプロのファンドマネージャーが運用を担当するからです。優秀なファンドマネージャーが高収益が期待できそうな金融商品を厳選して運用することで、素人が運用するよりも利益を獲得できる可能性が高いです。

なお、投資信託もNISA口座を開設すると税制上の優遇措置が受けられ、年間の投資額120万円までが非課税になります。

不動産投資|目標年利3〜8%

不動産投資では、アパートやマンションを購入し、入居者を集めて賃貸に供することで目標年利3〜8%程度を狙えます。

不動産投資の利回りは物件によって異なり、東京都心のワンルームマンションだと期待利回りは4%前後、札幌市内のファミリー向けマンションだと6%前後です。地方の物件の方が高い利回りが期待できますが、空室が発生しやすいのでハイリスクになります。

なお、地価が安い地方の物件に戸建投資をすれば、物件によっては年利10%以上を狙える可能性もあるでしょう。

区分マンションの1室投資:3%~4%前後(新築)、6%前後(中古)
アパートの1棟投資:6%前後(新築)~8%前後(中古)
戸建投資:8%程度(新築)~16%(中古)

レイビー『不動産投資の利回りは何%が理想?シミュレーションを用いて解説!』

また、不動産投資の利回りは「表面利回り」と「実質利回り」の2種類があります。物件情報を確認する際は、どちらの利回りであるかをチェックしておくことが大切です。物件情報に掲載している利回りは表面利回りのケースが多いです。

表面利回りは管理費や税金などを考慮せず、「(年間家賃収入÷物件価格)×100」で計算されます。これに対し実質利回りは、年間家賃収入から管理費や税金などの諸経費を差し引いており、実際の手取り収入になります。

債券(社債)|目標年利0.3〜5%

社債は企業が資金調達を目的に発行する債券で、目標年利0.3〜5%程度を狙えます。なお、国が発行する債券である国債(日本国債)の利回りは0.05%程度であり、高利回りは期待できません。

社債には「普通社債(SB)」「転換社債(CB)」「ワラント債」「劣後債(劣後社債)」などがあり、それぞれ期待利回りが異なります。一般的に社債と呼ばれているものは普通社債(SB)であり、普通社債は信用格付に応じて利息が決まります。

社債の中では劣後債の利回りが高く、普通社債よりも高収益が期待できます。ただし、劣後債は元本と利息の支払い順位が低いため、普通社債よりもハイリスクになります。

参考:SBI証券『債券の利率と利回り』

参考:三井住友DSアセットマネジメント『主要な資産の利回り比較(2020年8月)債券利回りは上昇、株式利回りは低下』

資産運用の相談先について知りたい方は「資産運用の相談でおすすめの窓口は?各金融機関の相談業務の特徴や違い!」をご覧ください。

資産運用における利回りとは?利回りの意味や定義

資産運用における利回りとは?利回りの意味や定義

そもそも資産運用における利回りとは、投資金額に対する収益の割合のことです。収益には分配金や利息、配当金などのインカムゲインと、売却益などのキャピタルゲインの両方を含みます。なお、「1年間の年利(年利回り)」のことを利回りと呼ぶのが一般的です。

利回りは「(分配金+売却益)÷投資原本×100」の計算式で算定できます。例えば、1,000万円で株式を購入し、年間で4%の配当金が支払われ、株価が1,100万円になった時に売却した場合の利回りは以下のようになります。

(配当金40万円+売却益100万円)÷ 投資金額1,000万円×100=14%

注意点として、この計算式では税金や手数料などを一切考慮していないため、実際の利回りはこれよりも低くなります。

資産運用の利回りの種類|単利と複利の計算式

資産運用の方法は「単利運用」と「複利運用」の2種類あります。単利と複利では計算式が異なるため、両方の計算式を紹介します。なお、この計算式では手数料や税金などの経費を考慮していないので、実際の運用益はこれよりも少なくなります。

単利の計算式

単利運用の場合は、資産運用で得られた利益を元本に組み入れず、最初の元本に対してだけの利息を計算します。単利運用の計算式は次の通りです。

n年後の元利合計=当初元本+当初元本×年利×n年

例えば、元本1,000万円で利回りが5%の金融商品を単利運用した場合、5年後の運用益と元本の合計は1,250万円になります。

1,000万円+1,000万円×5%×5年=1,250万円

元本1,000万円で利回りが5%の金融商品の場合だと、毎年50万円の利息が発生し、5年間で250万円の利息が発生することになります。単利運用の場合は利息を元本に組み入れずに運用するため、毎年50万円の利息を受け取って自由に使うことが可能です。

複利の計算式

複利運用の場合は、資産運用で得られた利益を元本に組み入れて運用を行います。複利運用の計算式は次の通りです。

n年後の元利合計=当初元本×(1+年利)^n年

単利運用と同じ例で説明すると、元本1,000万円で利回りが5%の金融商品を複利運用した場合、5年後の運用益と元本の合計は1,276万2,816円になります。

1,000万円×(1+5%)^5年 = 1,276万円(12,762,816円)

単利運用と比べると、複利運用の方が5年間で約26万円も利益を多く増やせることになります。複利運用をすると利息が利息を生み、総資産額を二次関数的に増やすことが可能です。

もし、同じ条件で複利運用を続けると、1,000万円の資金は10年後には1,628万円、20年後には2,653万円にも増やせます。

資産運用の利回りシミュレーションをして見たい方は、金融庁の以下のサイトを参考にしてみましょう。

参考:金融庁『資産運用シミュレーション』

複利運用についてさらに詳しく知りたい方は「複利運用とは?計算式やシミュレーション、複利運用のやり方やおすすめの商品を紹介!」もぜひ参考にしてください。

資産運用の利回りを考える上での注意点

資産運用の利回りを考える際には、利回りの高さだけに着目するのは危険です。高利回りの金融商品はハイリスクになるので、次の点に注意するようにしてください。

資産運用の目的から目標利回りを決める

資産運用の利回りを考える際には、まず資産運用の目的を明らかにして、逆算して目標利回りを決めるようにします。投資目標金額や期限を明確に決めないで、ただ漠然と高利回りの金融商品を選んでしまうと、資産運用に失敗する可能性が高いです。

例えば、子供の教育資金にするために、400万円の資金を5年後に500万円に増やしたいのであれば、計算すると利回りが5%の金融商品で複利運用すれば良いことがわかります。このように、目標金額を決めてシミュレーションしてみることが大切です。

単利運用か複利運用か決める

資産運用をする際は、単利運用・複利運用のどちらの運用方針にするかを決めるようにします。利回りが同じだと単利運用よりも複利運用の方が資産を大きく増やせるので、複利効果で資産を大きく増やしたい場合は複利運用が適します。

利回りが低い金融商品でも、複利運用で長期投資すると資産を大きく増やせる可能性があります。ただし、複利運用すると運用期間中は利息を引き出せないので、利息を引き出したい場合は複利運用よりも単利運用の方が適します。

利回りが高い投資商品のリスクにも注目する

利回りが高い投資商品は、利回りの高さだけでなくリスクにも注目することが大切です。利回りが高く大きなリターンが期待できる金融商品は、一般的にリスクも大きくなる傾向があります。

ただし、運用をプロに任せることでリスクを抑えて高い利回りが期待できる投資商品もあります。中でもヘッジファンドは、投資のプロのファンドマネージャーがリスクを回避しながら絶対収益の獲得を目指すので、投資のリスクを低く抑えたい方に向いています。

また、資産運用に失敗して取り返しのつかない状態にならないようにするためには、「資産運用で失敗する人は多い?資産を減らしてしまう方によくある6つのパターン!」をご覧ください。

高利回りを目指して資産運用がしたい方は?

ここまで見てきた通り、資産運用の利回りは投資する金融商品によってさまざまです。一般的に利回りとリスクは比例関係にあり、より高い利回りを実現しようとするとリスクも高くなります。

一方で「資産運用をするからには高利回りで運用したい」という方も多いでしょう。そんな方は、ぜひヘッジファンドダイレクトにご相談ください。

ヘッジファンドダイレクトでは、海外で運用実績のある優良ヘッジファンドを紹介することで、高利回りを目指して資産運用したい方の目標をサポートしています。相場下落時にも絶対収益を狙い、年間10%以上の高利回りを目標に運用していきます。

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