手数料が低い投資信託を調査した結果、、、驚きのファンドを発見!

資産運用をする理由は全員同じで、資産を増やしたいからです。それにもかかわらず、投資信託を保有しているだけでも多くの費用がかかります。少しでも手数料を安く、運用益をダイレクトに私たち投資家のもとへ届くようなファンドは無いのでしょうか。

まずは一般的な投資信託の手数料を見ていきましょう。

目次

投資信託にかかる手数料とは

投資信託の購入時にかかる手数料は?

投資信託を購入する時に必要になるのが、「販売手数料」です。これは、販売会社(銀行・証券会社)に対して支払う手数料のことです。

日本国内で販売されている投資信託であれば、一般的に3%(税込み3.3%)であることが多いようです。購入時手数料は販売会社によって異ります。過去には、時期によって販売会社がキャンペーンを行って、「~月~日まで購入時手数料ゼロ!」と期間限定で手数料が安くなることがありました。今後もこのようなキャンペーンをやるかは不明ですが、金融業界全体で手数料引き下げ傾向が強まっているため、コストが低くなっていくことは必至でしょう。

その他にもノーロードファンドという、元々買付手数料がかからないファンドも存在します。一般的に日経平均に連動するようなファンドで手数料がかからないことが多いです。

近年のネット証券では、投資信託の買付手数料を無料化、株式の売買手数料を無料化にする動きが出てきています。最近では、米国株式の売買手数料も無料になるコースも存在する用ですので、投資家にとってはプラスの方向に市場の再整備がされてきています。しかし、金融機関にとっては、今までの大きな収益源が無くなるため、今後どの様な収益形態を取るのか注目をしたいですね。

手数料金額の傾向としては、総合証券会社に比べると、ネット証券は手数料が安くなります。それは、営業員のコストがかからないためです。街中で見る証券会社は、支店の中に営業員が待機しており、担当のお客様に呼ばれたら直ぐに対応してくれます。また、株式や投資信託などの注文を代わりに発注してくれるので、間違いが起こらず安心して投資を行うことができるでしょう。

このような投資のアドバイス、不随のコンサルティング業務等をしてもらうコストを省いたのが、ネット証券です。

ネット証券は営業員からのアドバイスや、自分が経営する法人の運営に関してのアドバイスを受けられないことの対価に手数料が安くなります。そのため、手数料が安ければ良いというわけではなく、自分の目的や状況に合わせて利用する金融機関を選択すると良いかもしれません。

投資信託の保有期間中に掛かる手数料とは

あなたが保有している投資信託は、実は購入時以外にも手数料がかかっているかもしれません。

それは「信託報酬」という手数料です。信託報酬とは、投資家に代わって運用を行っている、運用会社に支払う費用のことです。もちろん自分で世界トップクラスのファンドマネジャーのように、リーマンショックのような相場を含めて10年間以上成績が出せている場合ば、コストをかけずに自分で運用した方がメリットがあります。もしも、そのレベルで運用できるのであれば、金融庁に登録して、他人の資金を集めて、ファンドとして正式に運用することも手段になるでしょう。

信託報酬は、購入時手数料のように投資家が直接支払いをする必要はなく、信託財産に対して○○%と間接的に負担します。

そのため、購入時には目に見えて分かっていた手数料とは違い、認識がしにくい部分であることもあり、認知をしていない投資家が多いため注意が必要です。

この手数料は、アクティブ運用であれば高くなり、インデックス運用であれば低くなる傾向があります。それは、アクティブ運用はファンドマネジャーが市場の動向を見て銘柄の組み換えを行うのに対して、インデックス運用は基本的には売買が行われないためその分だけコストが下がるためです。

インデックス運用はコストが低いけれども、平均値を目指す運用であるため平均以上のリターンは獲得できません。そのため、どちらの運用方法にも良し悪しがあり、投資家によって最適な投資手法は異なります。

 

投資信託の売却時にかかる手数料とは

先ほどノーロードファンドという購入時に手数料がかからないファンドをご紹介しました。しかし、購入時に手数料がかからなくても、売却時に手数料がかかることがあります。

それは、「信託財産留保額」と「条件付後払申込手数料」というものです。

信託財産留保額が徴収される理由は、運用が続いているファンドからある投資家が資金を抜くことによって、継続して保有している投資家が不利益を被らないようにするためのペナルティーだとお考え下さい。

そのため、この手数料は運用会社や販売会社に支払う訳ではなく、信託財産(ファンドの資産)に組み込まれます。ほとんどのファンドで、この手数料率は1%未満に設定されています。

また、条件付後払申込手数料とは、購入してからある一定期間内に売却を行う際に必要になる手数料のことです。

特徴としては、保有期間が長くなればなるほど、解約時の手数料が安くなります。長期間保有することにより、購入時も手数料がかからず、売却時も手数料がかからないようにすることができます。

もしも購入してから1年未満で売却してしまうと、高いもので4.5%かかるファンドも存在します。

投資信託の手数料はいくらかかるのか

購入時から、売却時まで平均的な手数料率をまとめてみました。

 

このように見ると、かなりの開きがあるように見えます。投資家からすればコストが安い方が良いと考えられてきたからこそ、昨今のネット証券ではファンド手数料ゼロ化が進んできました。

手数料が最も低いファンドは何か

ノーロードファンドという「手数料がかかりませんよ!」と掲げているファンドも、保有期間中に信託報酬がかかることがほとんどです。

「購入時」、「保有中」、「売却時」の3つの全てタイミングで手数料がかからず、運用で出た利益がダイレクトに投資家のもとへ来るファンドは存在しないのでしょうか。

実は、この三拍子揃ったファンドの販売が最近開始されました。

それは、Fidelity(フィディリティ)が運用している、「Fidelity ZERO Total Market Index Fund」というファンドです。このファンドはファンド名にも書いてあるように、インデックス運用を行い手数料がかかりません。日本の証券会社では購入することができないのですが、世界ではこのような動きがで初めています。

ご参考:Fidelity ZERO (https://fundresearch.fidelity.com/mutual-funds/summary/31635T708)

ファンドが出している資料にも以下のように記載があります。一部を抽出したので参考にご覧ください。

 

実はインデックス運用で用いる指標に名前が入っていれば使用料を支払う必要があります。例えば、「日経225インデックス」や「NASDAQ100インデックス」などは、日経やナスダックという名前が入っていますよね。

このフィディリティゼロファンドは、インデックス運用を行っていることに加え、運用の際に自社で独自に開発したインデック(Fidelity US Total InvestableMarketIndex℠)を使用しているため、名前の使用料がかかりません。そのようなこともあり、全体でコストを削減できたのだと考えられます。

投資信託を選ぶポイント

運用商品を選択する時には、過去の実績、手数料、組入れ銘柄、リスクなど様々あります。その中から自分の資産やリスク許容度に合わせて、選択をする必要があります。

運用商品は、株式・債券・投資信託・ヘッジファンド・不動産など様々あります。その中で、世界トップクラスの実績を持つヘッジファンドへのご投資を検討頂いている方は、是非ヘッジファンドダイレクトにご相談ください。世界中のファンドの中から優秀な実績を持つファンドへの直接投資をサポートいたします。

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