ヘッジ ファンドの手数料の種類｜ハイウォーターマーク方式の成果報酬と管理手数料
ヘッジファンドは、プロのファンドマネージャーが運用を代行し、マーケットの状態に関係なく絶対収益の獲得を目指せる金融商品です。一方で、プロのファンドマネージャーの力を借りるにあたって、かかる手数料が高いのではないかと気になる方も多いことでしょう。
そこでこの記事では、ヘッジファンドの手数料についてわかりやすく説明し、ヘッジファンドで資産運用をする際に、どの程度の金額の手数料がかかるのかを明らかにします。
※そもそもヘッジファンドについて詳しく知りたい方は「ヘッジファンドとは何かわかりやすく紹介！意味や仕組み、投資戦略を簡単に解説！」をご覧ください。
ヘッジファンドの手数料には「成果報酬手数料」と「管理手数料」の2種類あるので、まずはそれぞれの手数料について理解しておきましょう。
| 手数料の種類 | 手数料の割合 |
|---|---|
| 成果報酬手数料 | リターンの20%程度 |
| 管理手数料 | 運用残高の2%程度／年 |
成果報酬手数料
成果報酬手数料とは、運用に成功して利益が出たときにかかる手数料です。つまり運用に失敗して損失が発生した場合は、成功報酬は発生しません。
ヘッジファンドで運用成功すると成果報酬手数料がかかる理由は、運用を担当するファンドマネージャーの報酬に充てるためです。
ファンドマネージャーとしては、運用を成功させ利益を出さないことには成果報酬を受け取れないため、利益を出すためにあらゆる知識や手法を使って運用します。
この成果報酬手数料があることによって、ファンドマネージャーと投資家の両者の利害は一致し、投資家が儲かるとファンドマネージャーも儲かる仕組みを構築しています。
なお、成果報酬手数料の金額はリターンの20%程度です。例えば、1,000万円で購入したヘッジファンドが運用に成功して1年後に1,200万円になると、1,200万円から1,000万円を差し引いた200万円に20%を乗じた40万円が成果報酬手数料になります。
この場合、投資家の預かり資産は1,200万円から成果報酬手数料の40万円を差し引いた1,160万円になりますが、2年目からは1,160万円を基準に成果報酬手数料を計算します。この成果報酬手数料の計算方法をハイウォーターマーク方式といいます。
ハイウォーター・マークとは、信託報酬のひとつである「成功報酬」を算出するための基準となる価額のことで、投資信託の設定時に条件や計算方法が決められます。
成功報酬を取る投資信託で使われることがあり、この報酬形態をハイウォーター・マーク方式といいます。
管理手数料
管理手数料はヘッジファンドを維持するためにかかる手数料で、社員の人件費やオフィスの家賃などに使われます。ヘッジファンドを維持するためには一定の費用がかかるため、投資家から管理手数料を徴収しています。
管理手数料は、年間で運用残高（預かり資産）の2%程度です。例えば、投資家の預かり資産が1,000万円の場合だと、1,000万円に2%を乗じた20万円が管理手数料になります。なお、管理手数料は成果報酬手数料とは異なり、運用に失敗した場合であってもかかります。
ヘッジファンドの管理手数料は投資信託の信託報酬に該当し、管理手数料の金額は投資信託の信託報酬とほぼ同じです。
「2：20モデル」とは？
ヘッジファンドの手数料の定番は、運用残高の2%が管理手数料、値上がり益の20%が成果報酬手数料であるため、「2：20モデル」と呼ばれています。語呂が良いのでヘッジファンドの手数料は簡単に覚えられるでしょう。
しかし、現在はヘッジファンドの手数料が下がる傾向にあり、「2：20モデル」は崩壊しつつあります。手数料が低下していることは投資家にとっては朗報であり、投資家が実際に受け取れる金額は増大します。
ユーリカヘッジのリポートによると、世界の新規ヘッジファンドが課す平均管理手数料は今年１－６月（上期）に1.2％と、業界が金融危機に打撃を受ける前である2007年の1.6％を下回った。成功報酬は約14.5％に低下。かつては運用残高の２％を管理手数料として、値上がり益の20％を成功報酬として顧客から受け取る「２：20」モデルが定番と考えられていたが、ファンド全体ではこの水準を大きく下回った。
また、手数料以外にもヘッジファンドが抱えるリスクについて知っておきたい方は「ヘッジファンドのリスクや危険性は？破綻・倒産の可能性や対策のポイント」もぜひ参考にしてください。
ヘッジ ファンドの手数料シミュレーション
2,000万円をヘッジファンドで資産運用し、1年間で利回り8%を達成した場合を例に、ヘッジファンドの手数料をシミュレーションしてみましょう。
成果報酬手数料
ヘッジファンドの成果報酬手数料は運用益の20%であるため、以下の計算式で算定できます。
2,000万円×8%＝160万円（運用益）
160万円（運用益）×20%＝32万円（成果報酬手数料）
2,000万円をヘッジファンドで資産運用し、1年間で利回り8%を達成した場合の成果報酬手数料は、上記のように32万円になります。
管理手数料
ヘッジファンドの管理手数料は運用残高の2%であるため、以下の計算式で算定できます。
2,000万円＋160万円（運用益）－ 32万円（成果報酬手数料）＝ 2,128万円（運用残高）
2,128万円（運用残高）×2%＝42万5,600円（管理手数料）
2,000万円をヘッジファンドで資産運用し、1年間で利回り8%を達成した場合の管理手数料は上記のように42万5,600円になります。
ヘッジ ファンドの手数料は高い？
ヘッジファンドの手数料は、見方によっては決して高いとは言えません。成果報酬手数料がリターンの20%程度かかるのは高いと感じるかもしれないですが、運用益が出ない限り成果報酬手数料はかからないので、さほどリスクにはなりません。
このように、成果報酬手数料は運用益から拠出できるので、投資家は成果報酬手数料を支払うことに関するリスクはないと言えるでしょう。もし運用に失敗した場合は、運用残高の2%の管理手数料を支払うだけで済みます。
そして、運用に失敗した場合でも信託報酬が発生する投資信託と比べると、ヘッジファンドの手数料モデルの方が良心的とも考えられます。
また、ヘッジファンドの手数料の定番である「2：20モデル」が崩壊しつつあり、手数料が値下がり傾向にあることも踏まえると、現在は投資家にとってヘッジファンドに取り組みやすい環境になってきていると言えるでしょう。
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