財団法人旭硝子財団は9日、第18回「地球環境問題と人類の存続に関するアンケート」調査結果を発表した。それによると、人類存続の危機に対する認識を示す「環境危機時計」が昨年に比べ11分戻ったことがわかった。
これは同財団が平成4年より、毎年世界の環境有識者を対象に行っている地球環境アンケート調査。2009年は世界93カ国、757名がアンケートに答えた。
「環境危機時計」の全回答者の平均時刻は9時22分で、これまでで針が最も進んだ昨年に比べ11分戻った。また昨年と比べ、海外合計は針が6分進んだのに対し、日本は9時8分で34分戻り、調査開始以来最も大きな戻り幅となった。
また、環境危機時刻は昨年より11分後退したが、依然危機意識は高く、過去3番目の高さだった。危機時刻を決める上で、回答者の最も多くが念頭においたのは「地球温暖化」であり、次いで同レベルで「水の枯渇、食料問題」「森林破壊・砂漠化・生物多様性の減少」が続いた。
