ロンドンに本拠をおく金融・銀行グループHSBCは、HSBCプレミアの対象であるアジア主要8ヶ国のマス富裕層を対象として「現在の金融状況下における意識、消費行動とライフスタイルの変化、資産状況の変化、投資運用への関心」をテーマに実施した調査結果を発表した。
2回目となる同調査は、日本、中国、インド、台湾、シンガポール、マレーシア、インドネシア、オーストラリアのマス富裕層（個人の月収または流動資産額でみた、各国の人口上位10％）に属する30歳から55歳の1700人以上を対象に、2009年9月17日から10月2日にかけ実施された。金融危機後の世界経済の牽引役として注目されるアジアのマス富裕層の、興味深い意識、資産状況の変化が明らかになった。
今後6ヶ月間の投資計画について尋ねたところ、日本のマス富裕層の56％が、海外ファンドや外国株式に関心があることがわかった。中でも中国圏や新興国市場の人気が高く、それぞれ22％のマス富裕層が関心があると回答した。このような傾向は他国においては一層顕著であり、中国や台湾の場合、マス富裕層の7割以上（中国77％、台湾で70％）が、今後6ヶ月間に中国圏に投資を行う考えであると回答した。シンガポール（62％）、マレーシア（47％）およびオーストラリア（37％）でも、多くの回答者がアジア太平洋地域への投資を検討していた。
過去6ヶ月間の資産額の増減を尋ねたところ、6ヶ月前と比べて資産が増加したと回答した人の割合は、中国では70％（前回調査では46％）となり、調査対象の8ヶ国中で最も高い比率となった。日本は38％（同21％）だった。
今後6ヶ月間の投資行動についての質問では、全般的にアジアのマス富裕層は投資額を増やすことを重視していることがわかった。今後6ヶ月間に投資額を増やしたいと答えたのは、インドでは60％、シンガポールでは52％、インドネシアでは51％、マレーシアと中国では50％だった。一方、日本では同様の回答は27％にとどまった。中国では半数以上（52％）のマス富裕層が投資戦略についてこれまで以上に研究する意向であると答え、シンガポールでは34％が投資対象を分散させると答えた。日本のマス富裕層の41％は、自分の資産のポートフォリオを組み替えるつもりがないと回答した。
また今回の調査では、複数の属性から安全性と成長性に対するメンタリティと行動を測定するリスク指数も算出された。0から200の数値のなかで、0が安全性を、200が成長性を重視する姿勢を表すが、各市場はそれぞれの中間値である100近辺の数値を示した。最も保守的なのは日本（86）で、インドネシアと中国が最も積極的（99）であることがわかった。
