経済効果は疑問符？
オバマ夫人が選ぶブランドには、ある特徴がある。アメリカで活躍している、マイノリティ人種のデザイナーが多い、ということだ。
有名なのが、就任式の舞踏会をはじめ、公務でよく着用している「ジェイソン・ウー」。デザイナーのジェイソン・ウーは、台湾出身でなんと27歳という若さの青年だ。まだ独立して短かかったが、ミシェル効果で知名度は一気に上がり、この2年で売上げは40％アップしたという。
さらに、元モデルで仏大統領夫人カーラ・ブルーニ・サルコジさんと相対したときに来ていたのは「タクーン」。彼もやはりタイ移民である。勝利演説でドレスを着用した「ナルシソ・ロドリゲス（Narciso Rodriguez）」はキューバ移民、公務でのリピート率の高い「ゼロ＋マリア・コルネホ（Zero＋Maria Cornejo）」のマリア・コルネホはチリ出身の女性…と、多々浮かび上がってくる。
そして気になるのが売上げへの貢献度だが、一夜にしてスターになれるのかと思いきや、「ジェイソン・ウー」のような例は少数派で、オバマ夫人着用による経済効果については、疑問視する声がアメリカでも多い。
最近の記事でも「オバマ夫人のあの服をくださいといってくる客は、正直いません」とマリア・コルネホの関係者が語っているし、タクーンも「世界的に知名度は急上昇しましたが、売上げに直結したという因果関係は確認できていません」という。
それどころか、2008年の選挙中にたびたび着用していた地元シカゴのブランド、「マリア・ピント（Maria Pinto）」は、売上げ減少による先日ブランドの閉鎖を決定している。
誰もがアメリカンドリームを叶えられる…という話にはなっていないようだ。
