21日の東京株式市場は米国株の影響を受けて上昇して始まり、一時は9700円台を回復する場面があったものの、前週末比23.98円安の9602.11円で取引を終えた。
全米経済研究所の「景気後退終了」の判断から米国株は買われ、その流れで日経平均も上げていったが、上海株が軟調だったことや、米国時間で21日に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)の様子見から、引けにかけて売られていった。
21日の東京株式市場は米国株の影響を受けて上昇して始まり、一時は9700円台を回復する場面があったものの、前週末比23.98円安の9602.11円で取引を終えた。
全米経済研究所の「景気後退終了」の判断から米国株は買われ、その流れで日経平均も上げていったが、上海株が軟調だったことや、米国時間で21日に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)の様子見から、引けにかけて売られていった。