世界の主要企業150社のうち39％が、水の問題で事業に支障が出た経験があることが、英国の非営利団体「カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（ＣＤＰ）」の調査で明らかになった。
これは、同団体が昨年、302社に回答を要請し、そのうち25カ国150社から返答があった。
調査結果によると、過去5年間に水の問題で事業に支障が出た企業が39％もあったという。そうして一方で、水に関連した事業を行うことで、収益チャンスにつながると考えている企業が62％もあることがわかった。企業が直面する水問題は、ピンチとチャンスが同居しているというのが実情のようだ。
こうした事態を見越して、すでにフォード、ＧＥ、Ｐ＆Ｇなどが対策を講じているのだという。
