東武鉄道が超大型公募増資で売り浴びせられる

 24日の東京株式市場は中東情勢をにらむ形で進行し、日経平均株価は前日比126.39円安の1万452.71円と大幅に続落した。業種別ではほぼ全業種が売られる中で、上昇は鉱業1業種だけだった。

 目立った個別株では、公募増資を実施した東武鉄道が、東証1部の下落率2位となり、図らずも下げをけん引する形となってしまった。公募増資1億9000万株、さらにはオーバーアロットメントによる売り出しを含めて最大2850万株の新株を発行する。

 これは発行済み株式の25%にも上り、株式価値の希薄化は明白で、嫌気売りが出ない方がおかしいというくらいだ。目的は、東京スカイツリーの工事に充当させるという。

 前日比55円安の400円と売り込まれ、年初来安値を更新している。

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