HSBCグループが、退職後の生活への備えについてのグローバルな意識調査結果を発表した。それによると、退職後の生活に備えた長期的なマネープランについて備えがおろそかだと考えている人が、調査対象国全体の約9割に上ることがわかった。また日本と世界では意識の乖離が見られることがわかった。
「退職後のマネープランの準備は万全であり、アドバイスは不要である」と回答した人は全体でわずか13％で、87％は「備えが万全であるとはいえず、退職後の収入がどの程度になるかわからない」と回答。また特に日本では回答者の97％が、備えが万全であるとはいえないと考えており、調査対象となった15の国・地域中、2番目に高い値だった。
回答者全体の約半数（43％）が「ある程度の備えはできているものの、退職後の収入がどの程度になるかわからない」と回答。回答者全体の14％は、「退職後の備えが全くできていない」と回答した。
これらの結果から、「退職後の生活への備え」の度合いには大きな格差があることが分かった。退職まで、まだ時間があるからと先送りにするのではなく、専門的なアドバイスを得た上で、真剣に今から個人年金等の活用を考えていくことが必要だといえる。
またこの調査では、日本の結果と調査対象国全体の結果との間で、乖離がある点が多く見られたという。結果に開きが大きかったのは主に以下の点。
長期的にお金を貯めようと思う理由として「退職後の生活への備え」を挙げた日本人は56％であり、その比率は調査対象15 の国・地域中最も高く、またグローバルの平均値（23％）を大幅に上回った。
お金に関することでアドバイスやガイダンスを得ようとするとき、相談相手を選ぶにあたって「信頼性」が重要だと回答した日本人は36％であり（調査対象国・地域中最多）、グローバルの平均値（26％）を大幅に上回った。
今後の景気予測についても、現在の不況が今後さらに２年以上に渡って続くであろうと見る日本人は55％であり、インド人の回答が11％であるのと比較すると5倍もの開きがあった。グローバルの平均値（32％）と比較しても大きな差が見られ、調査対象国・地域中、最も慎重な予測をしていることがわかった。
