ＨＳＢＣは17日、2010年第1四半期のファンドマネジャーの意識調査の結果を発表し、株式に対して強気な見方を示すファンドマネジャーが、09年第4四半期の33％から50％に増加したことが明らかになった。
調査によると、今回対象となった世界の大手資産運用会社のファンドマネジャーの75％は2010年第1四半期には、中国株式に対して強気の見方を示しました。また70％のファンドマネジャーが、アジア太平洋（日本を除く）株式について引き続きオーバーウェイトとしており、エマージング株式についても、60％のファンドマネジャーが強気の見方をしていた。
さらに、今回の調査では50％のファンドマネジャーが米国株式に対してを強気。これは2009年第4四半期（22％）を倍以上になり、米国株式をオーバーウェイトとする動きが短期間に急速に広まった。その一方で、欧州株と日本株は弱気だった。
ＨＳＢＣグループ香港上海銀行個人金融サービス本部マネージングダイレクターのゴッドフリー・スウェイン氏は「この傾向は特に、今後の持続的な成長が期待されるアジア太平洋地域において顕著です。2009年に債券投資で記録的な利益を得たファンドマネジャーは、今年に入って債券に対するスタンスを慎重なものへと変化させており、今後の成長を期待して株式にシフトする傾向にあります。また米国経済が回復基調を強めたことにより、米国株式が好感を持って受け止められ始めたことは、投資家にとって、株式を地域的に分散させる良い契機となっています」と分析した。
