野村不動産アーバンネットは9日、第2回「不動産投資に関する意識調査」の調査結果を発表した。
投資用不動産サイト「ノムコム・プロ」の会員を対象としたアンケート調査で、有効回答613人のうち、投資物件の保有者は384人、非保有者は229人だった。
調査結果によると、投資物件は「今が買い時」と答えた人が57.1％と1年前の調査に比べ5.3％増加。「間もなく買い時が来る」と合わせて約85％の投資家が現在のマーケットを「買い時」と回答した。また不動産価格は「既に、底を打っている」が41.4％と前回調査比で倍増し、底打ち感が鮮明となる結果になった。1年後の不動産価格の予測は、「上がる」が25.6％、「横ばいで推移する」が48.8％、「下がる」が25.6％だった。
これから投資したい商品は、「不動産投資」が約7割で、続いて「株式」が約4割となった。この先の1年間で投資したい商品は、「不動産投資」が68.8％と最も多く、「株式（日本株、外国株）」が40.9％、「投資信託」が17.6％と続いた。その理由については、「不動産投資」「株式」とも「価格が底打ちしている」「割安感がある」「景気回復により価格上昇が見込める」などの回答が目立った。
これから購入したい物件は、「区分マンション」が前回調査より10％増加し52.0％、続いて「一棟マンション」が48.9％、「アパート」が45.7％。購入したい物件予算は「1000万円未満」「1000万円～3000万円未満」の回答が増加した。
