日銀が買うJ-REITは投資すべきかどうか？

外国人の問い合わせが増加

　東証REIT指数は1年2カ月ぶりに1000の大台を回復し、J-REITが堅調に推移している。その背景には「需給の改善」「日銀の資産買い取り基金の対象にREITが含まれたことの心理的効果」「基準地価の底打ち傾向」などが挙げられる。結論からいえば、J-REITは今後も堅調に推移しそうだ。

　まず需給について、みずほ証券金融市場調査部の並木幹郎シニア不動産アナリストによれば「最近の上昇過程で買いをリードしたのは、地銀を中心とする金融機関。ただしこのところ外国人からの問い合わせが増えており、足下では積極的に買っている可能性がある。今後も緩やかな上昇が続き、東証REIT指数は1400～1500を目指す可能性がある」とのこと。外国人は今年の4月以降売り越していたが、10月には小幅ながら買い越しに転じた。今後は金融機関とならんで、市場のリード役となる可能性がある。

　外国人と金融機関の影響が大きいことは、その売買シェアを見れば一目瞭然。10月時点でのシェアは、外国人が36％、金融機関が16％で、合わせると50％を超える。続くのが個人16％、投資信託8％。事業法人は1％にすぎない。外国人と金融機関の動きが、相場の方向感を左右する。