商品価格の上昇に鎮静化の兆しがない。CRB指数（エネルギーや貴金属、農産物など、幅広い商品市況に連動する指数）は、3日に343ポイントとなり、昨年6月の250ポイント近辺から、ほぼ一直線に上昇。資源・食料の多くを輸入に頼る日本の株式市場全体にとっては悪材料だが、その中でも恩恵を受ける企業に焦点を当ててみた。
まず、直接的に恩恵を受けるのが商社。メリルリンチから独立したアドバイザーが設立したインテグリティのIFA・広砂隆氏が注目するのは、素人でもわかるメジャーな銘柄だが「三菱商事」（8058）と「三井物産」（8031）。
前者は原料炭で世界最大のBHPビリトンと合弁事業を展開、後者は鉄鉱石で世界最大のヴァーレに出資している。「いずれの銘柄も株価収益率（PER）と配当利回りの点から割安感がある。三菱商事は今年の大発会で大商い銘柄となり、今年を象徴する銘柄」（広砂氏）とのこと。
また、ETFを使う手もある。「ただし、時価総額がせめて1000億円以上ある銘柄が安心」（広砂氏）。現在、商品関連のETFでこの基準をクリアするのは、「SPDRゴールド・シェア」（1326）、「ETFS金上場投資信託」（1672）、「農産物商品指数上場投資信託」（1687）の3銘柄。
関連銘柄として「日揮」（1963）、「アルコニックス」（3036）、「日本軽金属」（5701）、「住友金属鉱山」（5713）、「アサヒホールディングス」（5857）、「三井海洋開発」（6269）も注目される。
また、代表的な投資信託としては、ブロックロック・ジャパンが運用する「ブラックロック天然資源株ファンド」がある。さらなる商品相場の上昇を見込むなら、個人でポートフォリオを作る際の参考になるかもしれない。
