「今こそ日本を買え」。早くもこんな特集が、米老舗投資雑誌「バロンズ」で組まれている。
東日本大震災による、損失は計り知れないものの、景気減速は来年には収まるだろうし、成長を見せるだろう、としている。
それを証拠にすでに日本買いに走っている米国の機関投資家もいるのだ。ピムコは「ピムコ・グローバル・マルチアセット・ファンド」で日本のＥＴＦを買いまくり、またブラックロックも「原発の問題がなければもっと早く上昇したはず」と日本株を買い増したという。
元々割安であった日本株だが、この東日本大震災によってＰＢＲ1倍割れの銘柄が多数出現。米国株よりも割安で、しかも数カ月後には10％は上昇しているだろうとして具体的な銘柄も列挙している。
それは具体的には、ソニー、キヤノン、トヨタ自動車、日産自動車、資生堂、ＫＤＤＩ、ＮＴＴ、三菱商事、住友商事、伊藤忠商事、新日鉄、ＪＦＥだ。
また、2001年の9・11の米同時多発テロを引き合いに出して、その際にも、米国株は 11.6％下げたものの、半年以内に19.4％上昇している、と説明している。
ただ、為替が円高に触れていること、さらには、被害規模は阪神淡路大震災よりもはるかに大きくなること、首都圏にも影響を及ぼしていること、上に名前を挙げた企業の中にも操業がストップした企業も出るなど、「割安」という影には、そうしたリスクも付きまとう。
そうしたリスクに目をつぶることができる投資家には、絶対に買いの好機となることは間違いない。
