2013年に、運用をやめて解散したヘッジファンド運用会社が904社に上ることが、ヘッジファンドリサーチ社の調査でわかった。3年連続の増加で2010年以降では最多となった。
リーマンショックの起きた2008年から解散した運用会社は減少傾向で、設立会社が増加傾向にあったが、日米などの株式市場が好調だった2013年は設立数が減少し、解散数が増加した。
設立 解散
2008 659 1471
2009 784 1023
2010 935 743
2011 1113 775
2012 1108 873
2013 1060 904
合計 5659 5789
業界的には、スターヘッジファンドとダメヘッジファンドが混在してしまうために、
ベンチマークを下回るものも数多く出てきてしまう。また、十分なヘッジを取らずにレバレッジを高く取ることで、リーマンショック時のような事態に陥ることもある。そのため、2008年以降は、一定以上の解散数が発生するようになっている。
また、ヘッジファンドの収入源である運用出来高報酬フィーだが、前年よりも1.54ポイント上昇し、平均18.27％となった。また、2013年に設立のヘッジファンドのフィーは平均16.99％だった。
また、英調査会社プレキンの別の調査によると、2007年以降に開始したヘッジファンドは、最初の3年間の平均年利が8.80％で、従来からあるファンドの5.38％よりも平均的に上回っているが、最初の1年間は不安定でボラティリティが大きいこともわかっている。
国別では、北米で最も多く新たなヘッジファンドが誕生している。ただ、年金基金の担当者などは保守化しており、株式のロングオンリーでの運用を望むなどの変化も見られ、ヘッジファンドそのものの良さに目を向ける必要がない環境でもある。
