週刊ポスト誌上で「団塊世代がニッポンをダメにした」との特集が展開され、それに対して大反響があったとかで、「ふざけるな週刊ポスト」という反論企画が組まれて、話題を呼んでいる。この人たちは実際に、どれくらいの資産があって、どれくらいの年収をもらっているのか。
ゆかしメディアで最も多い読者層は団塊ジュニア世代や30代だが、その親あたりに相当する年齢だろう。
定義では、1947年から1949年の3年間に誕生した世代。年間出生数は250万人以上で、合計は800万人以上となる。2007年から2009年にかけて、いっせいに定年退職を迎え、65歳を迎える2012年は、2012年問題と呼ばれた。
内閣府の調査によると、5.6％が年収1000万円以上である。人数としては、40万人強にあたる。
実際に最も多いのは240万円～300万円で17.3％。ほぼ年金生活者だろう。主な収入源は年金が最も多く53.4％で、ついで給与が31.6％。事業や不動産収入が10.2％と続く。
貯蓄額では、最も多いのが1000万円～2000万円未満で15.0％。最も上のカテゴリーである5000万円以上は5.5％となっている。大企業であれば、退職一時金が2、3000万円は余裕で出たということもあるだろう。また、遺産相続を受けたということもあるだろうから、不動産込みならばそれなりにいるのではないか。
団塊の世代の総資産は200兆円ほどと見積もられている。年金の支給開始が遅らされたり、減額を食らうなどしている。世代間で話題になるのが公的年金などの社会保障に対する考え方だが、年金を払ってきたという自負とともに、下の世代が子供を産まないからとの主張や、もらわなくても良い、とする好漢など人数が多いだけに様々だ。
