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主要な高級ブランドも今はオンライン展開に力を入れている。ルイ・ヴィトン、グッチ、マイケル・コース、コーチ、ラルフ・ローレンがインターネット上の五大ブランドを形成しているが、実は最も利用しているユーザーの年齢層は意外にも55歳以上であることが明らかになった。

スイスの名門プライベートバンクのジュリアス・ベアのファンドに投資した資金約5億円の大部分を失ったとして、元プロ野球選手の金本知憲さんが同行を相手取り、損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁は訴えを棄却した。最終的には毎年1億500万円の金利を支払うレバレッジ4倍で20億円の取引に。しかし、リーマンショックなどであえなくノックアウト条項適用で資産は大きく棄損して終了したが、結局は自己責任という結論になってしまった。

ＨＫＴ48指原莉乃さんの母親が芸能事務所「34ＣＯＭＰＡＮＹ」（本社・大分市）を設立し、また指原さん自身も取締役に就任していることがわかった。同じ太田プロのタレント・有吉弘行さんのラジオ番組で明らかになったもの。これは独立騒動ではなく、節税のための管理会社であることが有力。設立の理由については、「年収数千万円、あるいは1億円のレベルに達したと見ていい」と芸能プロ関係者は見ている。

最新の中国長者番付で電子商取引大手アリババグループのジャック・マー（馬雲）氏が1位となった。中国人大富豪は長者番付でも当たり前となったが、その15年の変遷を見ていくことにする。「赤い資本家」と呼ばれた国家副主席の栄毅仁氏から、ＩＴ起業家の馬雲氏までその変化がわかる。

2001年に全話を通しての平均視聴率が30％を超えた、フジテレビ系連ドラ「ＨＥＲＯ」の続編が、平均20％超えの回も珍しくないという現象となっている。なぜ数字が良いのか、なぜおもしろいのか、という点はここでは触れないが、主人公・久利生公平（木村拓哉さん）の給与はいくらか、検察官の恋愛とはどんなものか、少し見てみる。

先日行われた国内最大のサラブレッドセール「セレクトセール」では、落札率が前年以上の85.1％で、落札価格総額も125億7505万円と、8億1035万円増だった。「アゼリの2014」が2億5000万円で近藤利一氏が、「リッスンの2013」がカタール王族の代理人が2億6000万円で、それぞれ落札するなど、億超えは14頭だった。最近10年間で億超えで落札した頭数をオーナー別に並べてみた。

富裕層のソーシャルインパクトへの意識度の高さで、インド、中国、インドネシアなどアジアが上位を占めていることがわかった。キャップジェミニ＆ＲＢＳの「ワールドウエルスレポート2014」によるもので、トップはインドで90.5％。それに対して、日本は平均以下の50.3％だった。日本には富裕層は多いが超富裕層は少ないために、仮に社会的な関心が高くてもそこまで余裕がないのではないかと推測できる。

サッカーＷ杯ブラジル大会の開幕（日本時間13日）直前に控え日本代表の活躍に注目が集まるが、その中心メンバーである本田圭佑選手が小学生時代から記してきたノートが話題に上ることが多くなっている。数十冊にも及ぶノートの存在は現在の本田選手のメンタルを形成する上で重要な役割を果たしてきたものだが、意外にも富裕層のノートとの共通点があった。

世界最大のＩＴ企業の前トップにして、米プロバスケットボールのＬＡクリッパーズを史上最高額の20億ドルで買収（未承認）したスティーブ・バルマー氏。「無能」呼ばわりされたトップ時代に富193億ドル（約1兆9800億円）を築き、さらには一線を退いても、米国人の夢でもあるＮＢＡチームのオーナーに。ビル・ゲイツ氏の大学の同級生という「コネ」でのし上がったのは事実だが、そのコネの大切さを誰よりもよく知るのが富裕層でもある。

東京地検は、経営破たんしたインデックスで粉飾決算を行ったとして、金融商品取引法違反（有価証券報告書の虚偽記載）の疑いで、同社会長の落合正美容疑者（54）と社長で夫人の善美容疑者（48）を逮捕した。一時は夫婦の資産総額は5000億円にも上った大富豪で、インターネットコンテンツ配信という生き馬の目を抜く業界で「夢」は実現したが、あまりにも早い凋落だった。

リクルートホールディングスの新規株式上場（ＩＰＯ）が10月に行われる見通しとなった。西武ホールディングス、ＬＩＮＥなどと並ぶ大型案件だけに投資家の注目度はひじょうに高い。個人の持ち株比率が37％と高く、元役員、現役従業員らも多数保有していることからも、富裕層が多数誕生する。2010年の大塚ホールディングスの再来とも見られるが、その一方で注目されてはいないが、創業者・江副浩正氏の財団「江副育英会」が保有する株式の一部が、第三者の間で売買されて、アンダーグラウンドな投資家の闇の間をさまよったこともある。リクルート株の光と影について見てみたい。

資産総額30億円以上の超富裕層の欲しいものの一つに、投資ビザや第2市民権がある。 それが今後30年後には、第2市民権か投資ビザを取得する人口が9万9000人、資産総額で16兆ドル（約1628兆円）に到達する見通しであることが、ウエルスＸ、アートン・キャピタルの調査で明らかになった。16兆ドルという総額は米国のＧＤＰにも匹敵する巨額のものとなる。税率が低いタックスヘイブンや、超富裕層にとって何らかのメリットが享受できる国に資産移転は続きそうだ。