富裕層や超富裕層のＬＧＢＴ投資家は、そうでない投資家よりもより保守的な傾向にあることが、米スペクトラムグループの調査でわかった。投資アドバイザーに対して、ＬＧＢＴのことをよく理解してくれている人が少ないと感じていることもわかった。
ＬＧＢＴとは、Ｌ＝レズビアン、Ｇ＝ゲイ、Ｂ＝バイセクシャル、Ｔ＝トランスジェンダーのことを総称した用語。日本国内での市場は、年間6兆6000億円以上とされており、近年では、マツコ・デラックスさんらの活躍により、一般にも認知が進みつつある。
最近では、メディア露出も増えており、「ＬＧＢＴの学生は優良人材の宝庫 外資系は採用に積極的」（ＡＥＲＡ）、「知られざる巨大市場・日本のＬＢＧＴ」（週刊東洋経済）など取り上げられることも多くなっている。
そのＬＧＢＴの富裕層、超富裕層投資家の考え方についてだが、富裕層の非ＬＧＢＴ投資家よりも投資の知識には疎く、保守的な傾向になりがちだという。46％が法律事務所のアドバイスを受けたい（非ＬＧＢＴは16％）と考え、41％が独立系投資アドバイザーのサービスを受けたい（同22％）としている。
ちなみに、昨年11月には、スイス銀行大手ＵＢＳの調査では、将来の希望として持っているのは、ＬＧＢＴにとって暮らしやすい世の中であるかどうかということだった。
日本では、大阪市淀川区で榊正文区長がＬＧＢＴの支援を事業として行う宣言を昨年行っている。日本では人口の約5％がそうだとされている。
ちなみに、世界のＬＧＢＴの長者番付（フォーブス）は次のようになる。
1 デビッド・ゲフィン 61億ドル
2 ピーター・ティール 22億ドル
3 ジェニファー・プリツキー 18億ドル
4 ドメニコ・ドルチェ 16.5億ドル
4 ステファノ・ガッバーナ 16.5億ドル
6 ジョン・ストライカー 16億ドル
7 マイケル・コース 10億ドル
※敬称略
