リクルートホールディングスの新規株式上場（ＩＰＯ）が10月に行われる見通しとなった。西武ホールディングス、ＬＩＮＥなどと並ぶ大型案件だけに投資家の注目度はひじょうに高い。個人の持ち株比率が37％と高く、元役員、現役従業員らも多数保有していることからも、富裕層が多数誕生する。2010年の大塚ホールディングスの再来とも見られるが、その一方で注目されてはいないが、創業者・江副浩正氏の財団「江副育英会」が保有する株式の一部が、第三者の間で売買されて、アンダーグラウンドな投資家の闇の間をさまよったこともある。リクルート株の光と影について見てみたい。
現在のリクルート株式の上位株主は次のとおりだ。
◆リクルート上位株主（保有株、比率）
リクルート社員持株会 835万株 13.89％
大日本印刷 320万株 5.32％
凸版印刷 320万株 5.32％
東京電力 300万株 4.99％
三井物産 300万株 4.99％
電通 300万株 4.99％
農林中央金庫 250万株 4.16％
※以下、ＮＴＴデータ、日本テレビ放送網、王子製紙、図書印刷、博報堂、野村総研、日本製紙大王製紙、フジメディアホールディングス、テレビ朝日なども保有。
一昨年8月の週刊東洋経済の特集「リクルートの正体」の記述によれば、ＰＥＲは17倍水準だとしている。そうすると株価は1株＝2万円が妥当なところだとしている。時価総額は1兆円を軽く超える水準だとされる。
同誌には、創業者・江副氏のインタビューもある。社員の持ち株比率が高かったために、上場しなかった理由を述べているが、今というタイミングについては問題がないとの見解を示している。世界展開という次のステージへの成長を見越した場合、もう上場は不可避の状況でもある。
対象となる元役員や従業員が何人いるのかわからないが、遅まきながら富裕層が多数誕生しそうだ。
その一方で、アンダーグラウンドの闇に流れた気になる株券もある。
