ヘッジファンドにとって2018年は「冬の1年」だったが、今年は様子が様変わりしつつある。
合計運用資産約7060億ドルに上る227の投資家を対象に行われた年次機関投資家調査から機関投資家の意向、個人投資家が参考にすべきポイントを読み解いていく。
2019年、市場平均を上回るリターンや高い分散投資効果を目指して運用する年金基金などの機関投資家がヘッジファンドへの資金配分を引き上げる方針を明らかにしている。
同JP Morganの調査によると、実に大手機関投資家の87%が現状維持か資金投下の増加を打ち出しており、アロケーションを減らす予定の投資家は13%程に留まった。
戦略別での増減に目を遣ると、メジャーどころではグローバルマクロ戦略への投下を増やすと回答した割合が40%を超えるなど、昨年不調にあえいでいた戦略への資金流入が見込まれている。
反対に昨年の難しい環境でもリターンを出していたイベントドリブン戦略からは資金流出が見込まれている。1年単位、四半期単位で成果を求められる性質の資金で運用をするマネージャーは機動的に戦略の切り替えを行うことが求められるのだろう。
ヘッジファンド業界の趨勢について、よく「今年は資金流出が続いており…」などと書かれているのを見かけるが、大抵は一部の戦略から資金が流出したとしても、その資金が他のアセットクラスに向かうことは少なく、オルタナティブ投資の中で資金が循環しているだけのことも多い。
地域別で多くの機関投資家が注目しているのはアジア地域となる。大手のヘッジファンドが中国などに進出を進めているのは既報の通りだが、今年はその動きも更に加速していくこととなりそうだ。
【参考記事】
大手ヘッジファンドDE Shawが中国でのライセンス取得
まとめるのであれば「アジア地域」の「グローバルマクロ戦略」に機関投資家の視線が集まっている状況と言えるだろう。
【参考記事】
アジア最大級のマクロ・ヘッジファンド2019年は最高のスタート
概ね彼らの読みは外れておらず、堅調な推移となっているようである。
機関投資家が必ずしも毎年リターンを出し続けるわけではないが、少なくとも個人投資家がウンウン唸って株式を選ぶよりは、こういったヘッジファンドへ資金を投下し、運用を任せていくことも視野に入れる時代になりつつあると言えるだろう。
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