株価回復も、ここは冷静に
昨年一時は6994円90銭まで落ち、現在では1万円を超える水準まで戻った日経平均株価。ここから先の市場の動きがどうなるのかは、誰にもわからない。景気の本格回復と読むのか、調整、あるいは悪化と読むのかでシナリオは大きく変わってくる。
「このところの世界的な株価の上昇は、世界各国がほぼ同時に行った景気対策によるところが大きいのではないかと思います。あえて需要を掘り起こして作って来ていた反動が出るのが9月、10月と見ていました」と中原圭介氏。
さかのぼると2007年の秋にサブプライムショックが起きたが、それまで続いていたイケイケ相場の中で暴落を予告していたのが、このファイナンシャルプランナーの中原氏だった。広く深く数字や世の中の流れから相場を見通す目は、多くの投資家が信頼を寄せている。中原氏はこう続けた。
「米国の新車購入の補助金がもうすでに打ち切られたのですが、自動車産業は裾野が広く、景気への影響は大きいのではないでしょうか。その反動として、個人消費では、そろそろ影響は出てくるはずです。住宅購入減税も11月までです。FRBの金融緩和政策も終わり、その影響が一度に出ると思われます」
つまり、これから米国経済にトリプルパンチが襲うということだ。
中原圭介氏