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アップル、エクソンモービル、フィデリティ～。富裕層の株式投資動向はひじょうに保守的であるということが、米ＣＮＢＣとスペクトラムグループが行った調査結果によって明らかになった。

大韓航空機のファーストクラスで同副社長が客室乗務員に対してピーナツの出し方が悪いとして現場を混乱させたとして、趙顕娥（チョ・ヒョンア）副社長（40）が役職を降りる方針であることを韓国メディアが伝えている。

ノーベル医学・生理学賞のジェームズ・ワトソン博士（86）の受賞メダルをロシアの大富豪アリシェル・ウスマノフ氏（61）が475万ドルで落札したが、本人に返還する意向を明らかにしている。

米ウォルト・ディズニー・カンパニーがルクセンブルク、ケイマン諸島の子会社を経由することで、2010～13年までの4年間で税率をわずか0.3％に抑えて節税していたことが、国際調査報道ジャーナリスト連合（ＩＣＩＪ）の調査結果によって明らかになった。

米ＳＮＳフェイスブックが発表した、2014年にユーザーが最も話題として取り上げた出来事についての調査結果を発表し、1位はサッカーＷ杯だった。

不動産会社インターナショナルイーシー（本社・東京文京区）が東京地裁から破産開始決定を受けていることが10日、東京商工リサーチの調査で明らかになった。負債総額は債権者17人で485億5342万円だという。前身のコスモ・ワールドは、バブル時に米名門ゴルフ場ペブルビーチカンパニーを8億4100万ドル、当時のレートで約1300億円で買収したこともあった。

ルーブル安が続くロシアで、新車販売台数の販売も減少する中で、レクサス、ポルシェ、メルセデスベンツの販売台数増加がここにきて加速していることが、ＡＥＢ（欧州ビジネス協会）が発表した新車販売台数の統計で明らかになった。富裕層によるルーブル安のリスクヘッジの意味合いもあると見られる。

衆院総選挙の投開票が14日に行われるが肝心の選挙後の株価の見通しだが、選挙1カ月後に株価が上昇したのは1990年以降では8回中3回だけだった。ただし、公示日から投票日直前に限れば現在まで7連勝中となっており、公示日に買って投票前に売るのが得策となっているようだ。

米教育専門紙クロニクル・オブ・ハイヤー・エデュケーションがまとめた、米大学学長の年間報酬ランキング（2012年分）で、100万ドル超は36人で、前回の調査の42人からは減少した。1位はレンセラー・ポリテクニーク大のシャーレー・アン・ジャクソン氏で、714万ドル（約8億6000万円）だった。

ここ10年の車、アート、ワインなどのアンティーク投資状況で、最もリターンが高いインデックスは車で、469％になることがわかった。次いで、アート226％、ワイン226％、コイン221％、切手195％と続いた。

建材設備大手のＬＩＸＩＬグループ（旧住生活グループ）の創業者で2011年に亡くなった潮田健次郎（うしおだ・けんじろう）氏の相続人である長女が東京国税局の税務調査を受けて、100億円以上の申告漏れを指摘されていたことがわかった。過少申告加算税、追徴額を合わせて60億円以上になると見られる。

米投資会社ブラックストーンのバイロン・ウィーン氏による毎年恒例の10大予想だが、今年は4勝6敗という成績になりそうだ。日本に関する、日経平均株価は1万8000円を突破し年末に2割下落するという予想は今のところ外れている。