クオリティオブライフ– category –

三菱地所レジデンスの最高峰マンションシリーズの「パークハウス グラン 南青山高樹町」が契約者への引き渡しを中止して波紋を呼んでいる。三菱地所×鹿島による、東京・南青山7丁目という高級住宅街に誕生するはずだった億ション。1億円台が最多価格帯で、最高で3億5000万円となっていた。実はこのマンションは3月に引き渡し、そしてバブル期の施行。業界的には避けた方が良いと言われる条件でもあり、不幸にも実証されてしまった。

司法修習生の給費制が廃止され、貸与制に移行したのは違憲だとして、新65期弁護士が国を相手に国家賠償請求を求めた訴訟の第1回口頭弁論が29日、東京地裁で行われた。同じ訴訟は各地で行われている。国は争う姿勢を見せている。

芸能人はオモテではお金の話をすることはないが、実際には貯めていたり、人知れず不動産投資、ホテル、店舗経営などを行っていることは実はよくあるもの。人気絶頂のタレント、壇蜜さん（33）がこのほど、芸能生活に近く見切りをつけ、駐車場経営をしたいと語っており、衝撃を呼んでいる。駐車場経営だが、はたして成功するのか？

「餃子の王将」を展開する王将フードサービスの大東隆行社長（72）が銃で殺害され、社会に大きな動揺を与えているが、いまだ犯人の正体や犯行の動機にいたるなど、事件は謎に包まれたまま。そんな中、現在、マスコミが調べ始めた創業家の過去の「古傷」となるトラブルも浮上している。それらを振り返ってみた。

ＩＴバブルの寵児がアベノミクスのバブルで再び踊り出した。 　「光速で稼ぐ男」などと呼ばれ、最盛期には資産2兆円以上を誇り、あのビル・ゲイツ氏と並んだこともある、光通信の重田康光氏（48）が保有資産も自身とファミリーを合わせて約2564億円（11日終値ベース）となった。また、今年に入ってから、自身の保有株を2度売却しており、約160億円の現金を作るにいたったが、単なる節税なのか、今後の投資を見越したものなのか、動向に注目が集まっている。

3年前におせち騒動を起こしたグルーポンジャパンは21日、「夢のおせち」プレゼントキャンペーンを開始した。騒動以降はおせちの取り扱いはしてこなかったが、これまで事業を継続できた感謝の気持ちとしてユーザーにプレゼントを実施する。騒動以来、沈黙を保ってきた同社だが、会社はどのような変遷をたどってきたのか。

マンダムは18日、3、40歳代男性の特有の悪臭の原因の基を研究・解明したと発表した。これは「ジアセチル」という名の脂臭で、20代の汗臭や、50代の加齢臭とも違い、後頭部などの汗から分泌される乳酸が、ブドウ球菌によって分解されて発生するもの。ノネナールに比べて100倍の拡がりやすさがあるという。特に女性に察知されやすいともいう。

「反原発」に転じた？　小泉純一郎元首相だが、先日、日本記者クラブで「将来は原発をゼロにする」などと力強く講演し、各種メディアで大きく報道された。しかし、マスコミは皆分かっているが、背後の組織のことを伝えていない。その背後とは何か。さらには「ダメ元でノーベル平和賞を狙っているのでは」との声も出ており、ミステリアスな部分も多い。

大気汚染が深刻な中国の北京。フォーブス長者番付中国版で上位400人に、皮肉にも「大気汚染長者」が誕生した。

今年も米フォーブス誌による、中国富豪ランキングが発表された。それによると、上位400位の富豪の資産総額は合計で3兆4746億元（約56兆円）、トップ100位の富豪の資産総額は合計1兆9276億元(約31兆円)で、昨年比44％も増加した。いったい中国富豪の富はどこからくるのだろうか。それは決して外から入ってくるものではなく、少数の人々に富が集中している過程に過ぎない。

ユニクロを展開するファーストリテイリングの2013年8月通期の売上高が1兆円を突破し、日本のアパレル業界で初の1兆円企業となった。ユニクロ帝国を築き上げたのは柳井正氏（64）。「公約」の65歳引退を撤回したが、その背景の一つには世界中の大富豪に共通する難題「後継者育成」が残る。

中国の国慶節（建国記念日）連休に、ロンドンに訪れた中国人観光客の平均消費額は8000ポンド（約130万円）にのぼったことが分かった。観光客の他に、現地に流れ込む大量の留学生も、教育業界や飲食業界など、イギリス経済の成長を後押ししているという。